今回の動画と記事では、子育て世帯が住宅購入を考えるときにまずチェックしておくべきポイントについて解説します。

お金のこと、住む場所、その他リスクなどをまとめているので、家を買おうかどうかで悩んでいるパパ・ママは必見です。

一般論や基礎知識になるため、より詳しい話や、個別に相談を希望する方は、LIFULLHOME'S 住まいの窓口をご利用ください。

LIFULLHOME'S 住まいの窓口

こんにちは。LIFULL HOME’S 住まいの学校、講師の高瀬です。

 

高瀬講師

 

今回のテーマは、子育て世帯が住宅購入前にチェックしておくべきポイントです。

 

特に現在、未就学児のお子さまを育てていて、将来家はどうしようかな、買おうかなと悩んでいるご家庭は要チェックです。

 

動画で学びたい人は動画で、記事で学びたい人は記事でご覧ください。

 

子育て世帯が住宅購入前にチェックした方がいい3つのポイントは次のとおりです。

 

1つ目:家計の状態
2つ目:住む場所による子育てへの影響
3つ目:先延ばしにするリスクの把握

家計の状態

家計の状態

1つ目の家計の状態については、今、どれだけの収入があって、どれくらいの支出があるのかという話です。もう少し細かくいうと、何にいくら使っているのかという現状把握が必要です。

 

実は、食費や住居費、教育費、通信費、貯蓄などは、収入に対してそれぞれこれくらいに抑えるのが望ましいという目安がある程度決まっています。

 

このあたりはファイナンシャルプランナーに聞くと、それぞれのご家庭に合わせて詳しく提示してくれるので、興味がある人はぜひファイナンシャルプランナーに相談してみてください。

 

私からは1点だけ、住居費に関しては額面年収の20%以下が理想といわれています。たとえば、額面年収が500万円のご家庭であれば、その20%なので100万円ですよね。1年が12ヶ月なので100万円を12で割ると、1ヶ月当たり8万3,333円となります。

 

さて、ここで重要なのは、今のお住まいの家賃は年収の20%以下でしょうか?もし、そうじゃないよというご家庭は、余分に住居費に使っている分、もしかしたら教育費や貯蓄から削り取っている可能性もあります。

 

新居を探す際は、まずは収入の20%以下のローン返済額で買える家を探すようにしましょう。あくまでも20%は理想値ですので、多少超えたとしても、ほかの支出を減らすことで賄うことは可能です。

 

収入に合わせた住宅予算が知りたいという人は、LIFULL HOME’S の「おうち予算シミュレーション」をお試しください。

また今、自分たちは何にいくら使っているのかを整理して、お子さまの将来のためにも計画的なライフプランを立てましょう。

住む場所による子育てへの影響

住む場所による子育てへの影響

続いて2つ目の、住む場所による子育てへの影響について解説します。影響といっても、物理的なものと感覚的なものは区別しておきたいと思います。

 

まとめると、こういった分け方になります。

物理的なもの
・近くの施設、公園
・自治体の取組み、学区

 

感覚的なもの
・治安の不安
・災害の不安

 

物理的なものでいうと、近隣の保育園や幼稚園、または病院や買い物施設などは分かりやすく子育てに影響してきますよね。

 

また、意外と見落としがちなのが自治体の取組みと私立学校の通学規制です。

 

たとえば、お子さまの医療費が15歳まで無料なのか、18歳まで無料なのか、そしてその援助を受けられる条件に自分たちは当てはまるのか。

 

それらは自治体によって決まります。隣の市であれば恩恵を受けられたということもあり得るので、細かくチェックしておきましょう。

 

そして、一部の私立学校では、通学時間もしくは通学区域を規制しています。通学時間を規制している私立学校は片道90分以内というケースが多く、中には60分以内という学校もあります。

 

通学区域の規制は、具体的に市区町村名がズラッと並び、そこに住んでいなければ入学資格は得られません。

 

もともと家から学校までの距離は親御さんも気にされる部分かと思いますが、後々悔しい思いをしないように、新居の場所を選ぶ際はお子さまの進学のことも一緒に考えるようにしましょう。

 

もちろん治安や災害についても心配だと思いますし、ご家庭によって優先順位も違うと思います。どれがもっとも大事ということはありませんので、それぞれまた詳しく解説したいと思います。

先延ばしにするリスクの把握

先延ばしにするリスクの把握

最後に3つ目の先延ばしにするリスクについてお伝えします。

 

当てはまるもの、当てはまらないものあるかもしれませんが、大枠このようなリスクが生じます。

・金銭リスク
生涯の住居費の総支出が増える
・年齢リスク
定年退職までにローンの完済が理想
・家を失うリスク
団体信用生命保険で家を残せる
・子ども転校リスク
交友関係のリセット

 

金銭リスクと年齢リスクは子育て世帯に限った話ではありませんが、お子さまがいる分、お金の捻出はそう簡単ではないと思います。

 

また、仮に自分たちの条件を叶えようとすると5,000万円の予算が必要だと分かったとします。次の表のとおり、今買えば5,000万円で済むものも、3年後に買った場合、2年分の家賃が余計に発生してしまいます。

生涯の住居費の総支出が増える

 今すぐ3年後
家賃:8万円 0円288万円
購入費5,000万円5,000万円
住居費総支出額5,000万円5,288万円

※概算です。負担費用はこの限りではありません。

 

続いて、家を失うリスクは何かというと、もし万が一、住宅ローン契約者であるあなたの身に何かあった場合、単刀直入に言うと死んでしまった場合、団体信用生命保険に加入していれば、生命保険の効力で債務は免除となり、家だけは残ります。

 

生活の三大要素「衣食住」の「住」だけでも家族に残すことができます。ところが賃貸だとそうはいきません。引き続き家賃を支払わなければ、そこを出ていかざるを得ません。

 

最後の転校については詳しく説明するまでもありませんが、せっかく育んだ交友関係をリセットさせてしまうのは親としても心苦しいのではないでしょうか。

 

年齢が上がれば上がるほど、思考や感情が発達して友達の存在がより大きなものになるので、できることならお子さまが小さいうちに決断しておきましょう。

この動画の中で説明しきれなかった内容は関連記事からご覧ください。

 

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