家を買うなら「マンション」と「一戸建て」のどちらにすべき？

 

まずはマンションと一戸建てのそれぞれの特徴を確認しておきましょう。

マンションと一戸建ての特徴比較

比較ポイント	マンション	一戸建て
間取りの自由度	・自由度は低め ・生活動線をワンフロアにまとめやすい	・自由度は高め
日当たり・風通し	・高層階なら日当たりや風通しは良好 ・気密性が高い	・窓を自由に配置できる（注文住宅の場合） ・窓の配置を変更できる ・日当たりや風通しは良好
設備	・選択肢が限られる	・自由に選びやすい
リフォーム	・管理規約による制約がある	・自由に行える
防音性	・隣戸や近隣への配慮が必要になる	・最低限の配慮は必要
セキュリティ	・防犯カメラや管理人常駐など、防犯面で安心できる	・防犯性を高めるための工夫を自分で行う必要がある
メンテナンス	・管理費や修繕積立金が必要になる	・自己管理が必要になる
交通の利便性	・駅近の便利な立地の物件も多い	・閑静な住宅街が中心となる

マンションに向いている人、一戸建てに向いている人

 

上記の点を踏まえて、マンションに向いている人の特徴と一戸建てに向いている人の特徴を紹介します。

マンションに向いている方	一戸建てに向いている方
・買い物や交通の利便性が良いエリアに住みたい ・共働きなので、駅近の物件がよい ・セキュリティ面を重視したい ・老後に備えてワンフロアがよい ・自動車よりも公共交通機関の利用が多い	・子育てを重視したい ・自由にペットを飼いたい ・気軽にDIYを楽しみたい ・自動車を複数台所有したい ・広い庭がほしい

このように、マイホームを持つときは、何を優先させたいかによって適した住まいは異なります。専門的なアドバイスがほしいときは、LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」を活用してみるのもいいでしょう。

 

中立的な立場のハウジングアドバイザーが、ご家庭の事情に合わせて的確なアドバイスを行ってくれます。何度相談をしても無料ですので、住まい選びで気になる点について何でも尋ねてみましょう。

 

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マンションと一戸建ての購入費用・諸費用を比較してみよう

 

物件を取得する際は、購入費用はもちろん、諸費用についても理解しておく必要があります。それぞれの金額の目安やポイントを解説します。

物件の購入費用

 

マンションと一戸建ての購入価格について、住宅金融支援機構が公表している「フラット35利用者調査」（2020年度）の情報を基に紹介します。

 

マンションの購入費用の全国平均は、新築マンションでは4,545万円、中古マンションで2,917万円となっています。

 

一戸建ての場合は注文住宅で3,534万円、建売住宅で3,495万円、中古一戸建てで2,480万円です。また、物件の購入費用のほかに諸費用がかかる点も押さえておきましょう。

諸費用の内訳と金額の目安

 

諸費用の目安としては、注文住宅や新築マンションでは物件価格の3～6％程度、建売住宅や中古一戸建てで物件価格の6～9％程度がかかります。

 

主な諸費用の項目と金額の目安は次のとおりです。

費用の項目	内容	金額の目安
印紙税	売買契約書や金銭消費貸借契約書（住宅ローン借入時）に貼付する印紙代	取引価格が1,000万～5,000万円の場合は1万円 ※軽減税率を適用
不動産取得税	不動産を取得したときにかかる税金	原則として、固定資産税評価額の4％
登録免許税	登記のためにかかる税金	固定資産税評価額の0.1～2％
司法書士への報酬	登記などの手続きを代行してもらう費用	数万円程度
固定資産税	売主と買主が双方で負担する	日割り計算で税額を算出する
仲介手数料	不動産会社に支払う手数料	400万円を超える物件の仲介手数料は「物件価格×3％＋6万円＋消費税」が上限
住宅ローンの融資手数料	金融機関に支払う手数料	数万円程度、もしくは借入額の1～3％程度
ローン保証料	保証会社に支払う保証料	借入額の0.5～2％程度
火災保険料・地震保険料	保険会社に支払う保険料	10年一括契約の場合の火災保険料は、15万～40万円程度
団体信用生命保険（団信）の保険料	ローン契約者に万が一のことがあった場合、残債がゼロになる	特約付きの場合、通常金利＋0.2～0.3％程度
その他の費用	物件の調査手数料、引越し代など	必要に応じて金額が異なる

諸費用は現金で直接支払うものが多いので、マイホームを購入するときは上記の表を参考にして、手元の資金をしっかりと準備しておきましょう。

住まいに対する考え方に変化が出てきている

 

新型コロナウイルスの影響によって、以前よりもリモートワークを取り入れる企業や、オンライン授業を行う塾や学校が増えてきました。

 

結果として、家は居住スペースとしてだけでなく、ワークスペースとしての利用も求められてきています。

 

そのため、マンションであれば、居住スペースとワークスペースをきちんと分けられる間取りの物件に人気が集まっています。

 

一戸建てであれば、階ごとに利用用途を分けてオンオフを区別するケースもあるようです。

購入後の維持費についても考えておこう

 

マイホームを手に入れた後は、維持するための費用がかかってきます。固定資産税や都市計画税などの税金のほかに、マンションでは管理費・修繕積立金・駐車場代なども必要です。

 

築年数がたったマンションの場合、修繕積立金が高くなる傾向にあります。毎月の住宅ローンの返済額と照らし合わせて、無理がないかシミュレーションしておきましょう。

 

一方、一戸建ての場合は各種税金のほかに、自分で修繕費用を積み立てていく必要があります。

 

新築物件ではすぐにメンテナンスは必要ではありませんが、築年数が10年・15年となっていくうちに、水回り設備や外壁などの修繕が必要になります。

 

どの時期に修繕が必要で、いくらかかるのかをリフォーム会社などにあらかじめ相談しておくと、修繕費用の資金計画を立てやすいでしょう。

 

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ライフイベントから決めてみる方法もある

 

マンションか一戸建てかに悩んだときは、ライフイベントから決めてみるのもひとつです。結婚・出産・子どもの進学・定年などのタイミングによって、必要となる間取りや住みやすいエリアは変わってきます。

 

たとえば、結婚するタイミングでマイホームを手に入れれば、比較的若い段階で住宅ローンを組むことになります。返済期間には余裕が持てますが、世帯年収が高くなければ住宅ローンの借入可能額は限られてくるでしょう。

 

一方、定年後などに住宅ローンを組む場合は、完済までの期間が短くなる点に注意しましょう。住宅ローンは75～80歳までに完済する必要があるので、返済期間が短ければ、その分毎月の返済額は高くなります。

 

ライフイベントに合わせて柔軟かつ適切に住まいを選びたいときは、ライフプランニングの専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）のアドバイスを受けるのもおすすめです。

自分に合った住まいを見つけるためにまずは相談してみよう

 

マンションか一戸建てかの悩みは、家族構成や資金計画、将来を見据えた生活設計などによって家庭ごとに異なります。

 

十分に計画を練り、シミュレーションを重ねたうえで、マイホームの購入を進めていきましょう。

 

しかし、資金計画では住宅ローンや税金などの知識・ノウハウが必要になるため、うまく計画をまとめられないことも多いでしょう。

 

LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」では、専任のハウジングアドバイザーが住まいに関するあらゆる相談に対応してくれます。

 

無料で何度でも相談できるので、住まいについて気になることが出てきたら、気軽に相談してみてはいかがでしょうか。

 

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まとめ

 

• マンションと一戸建てはそれぞれよい点があるので、家族構成などを考慮しながら自分に合った住まいを選ぼう
• 家を買うときは購入費用だけでなく、諸費用についても考えておく必要がある
• 家を買った後には、修繕費用や各種税金がかかってくるので、あらかじめ必要となる資金をシミュレーションしておこう
• 結婚や出産、子どもの進学・独立などのライフイベントも考慮して住まいを考えることも大切
• LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」なら、専任のハウジングアドバイザーが住まいに関するあらゆる相談に対応してくれるので、何でも尋ねてみよう

 

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