家を購入するためには、住宅ローンの借り入れをしたり、土地を見たり、物件の確認を行ったりと、色んなことに注意しながらひとつずつ決めていかなければなりません。さらに、新築や中古、一戸建てからマンションまで、住居の種類によっても気をつけたいポイントは異なります。

今回は、初めて住居の購入を検討している方に向けて、家を買う際のポイントを紹介します。

住宅ローンとは、家を買う際に受けられる融資のことです。家などの不動産購入には、大きな金額が必要となります。住宅ローンを利用すれば、購入する住宅を担保にして融資を受けられるため、自己資金が足りなくても住宅を購入することができます。

 

住宅購入後は、月々ローンを返済していきます。ただし住宅ローンには、金額や支払い年数に応じて金利がかかるので、借りる際は十分な注意が必要です。

 

いくらくらい借りられる?

住宅ローンを組む際、自分がいくらまで借りられるのか気になる方も多いと思います。ローンの融資金額は、“年収倍率”という指標をもとに、大体の目安を知ることができます。

 

年収倍率は「住宅ローン総額÷年収」で算出され、一般的には年収の5~7倍ほどが借入可能額とされています。購入する住宅の種類によっても借入可能額は違ってきます。また、夫婦で住む場合は、夫婦2人の収入を合わせた世帯年収から借入額を計算することもできます。

 

なお、住宅ローンを借りる際は、月々のローン返済額も決めなくてはいけません。世帯収入により返済額は変動しますが、住宅ローンを借りる際は、これから必要となる生活費や費用を考慮したうえで、年収倍率などを参考にしながら、無理のない返済ができるよう、借入額を決めるようにしましょう。

 

住宅ローンは「固定金利」 「変動金利」のどちらにするべきか

住宅ローンの金利タイプには、大きく分けて「固定金利」と「変動金利」の2種類があります。

固定金利は、ローン借入時からあらかじめ決められた期間、金利が固定されたローンです。固定金利には「固定金利期間選択型」と「全期間固定金利型」があります。前者であれば契約時に固定金利期間を選択します。

 

固定金利は、世の中の金利水準が上昇しても、金利が見直されないので、返済額が変わることはありません。金利が固定されているので、変動する不安がなく返済ができ、収支計画が立てやすいのがメリットです。

 

その半面、一般的に変動金利より金利が高めに設定されていることもあり、金利が長期間にわたって低く推移した場合、トータルで変動金利よりも返済額が多くなる可能性があります。

変動金利は、定期的に金利が見直されるタイプで、金利タイプの中では金利が一番低く設定されているローンです。

 

金利は半年ごとに見直され、金利の上下動により返済額も増減します。なお、返済額の変更は5年ごとに行われるので、すぐに返済額が変動することはありません。

 

固定金利よりも金利が低めに設定されていることや、今後金利が上昇しなければ低金利で利用できるというメリットがある半面、将来金利が上昇すると返済額も上昇するリスクがあるというデメリットもあります。

このように、固定金利・変動金利それぞれにリスクがあるということをあらかじめ理解したうえで、ローンを組むようにしましょう。

 

また、全期間固定金利型の“フラット35”や、変動金利型と固定金利期間選択型を中心に取り扱う民間ローンなど、金融機関によって金利が異なります。金融機関を探すときは、金利や保障、保証料などの諸経費、利便性といった点から探すと、自分に合った金融機関を見つけやすいです。

 

しかし、「金利が一番安い金融機関=一番いい」というわけではありません。住宅ローンの金額や返済方法、自身の収入と返済のバランスを考えながら、自分に合ったプランが立てられる金融機関を選ぶようにしましょう。住宅ローンを組む前にシミュレーターを利用すれば、実際の返済イメージが立てられます。

 

住宅ローンシミュレーター:月々の返済額を調べる

 

続いては、土地を選ぶ際の注意点を紹介します。家を購入する際や家を建てる際は、土地選びが重要なポイントとなります。大きな金額を払って購入するものだからこそ、失敗のないよう慎重に選びましょう。

立地条件の希望を明確にする

家を購入する際は、自分の求める生活環境がどういったものであるかを考えて、立地条件の希望を明確にしましょう。

 

駅から徒歩圏内であること、家の近くに商業施設があること、大きな車道に面していないことなど、まずは居住環境と基準に関する希望を持つことです。土地が安いところや広いところに焦点を絞り、闇雲に家選びをしてしまうと、購入後「理想とは違った」「生活環境が合わない」などの問題が生じてしまいます

立地適正化計画とは

現在日本の都市部では、立地適正化計画が進んでいる地域もあります。

 

立地適正化計画とは、都市計画法に基づき市町村が居住機能や医療、福祉をはじめとしたさまざまな都市機能を誘導し、その地域にある程度の人口密度を保つようにする動きのことです。一定の人口密度を保つことで、その地域の施設やサービスが活性化され、都市開発に繋がることが目的とされています。

 

購入を検討している家や土地の近くに、立地適正化計画が進む地域があるのであれば、将来の利便性や家の売却時のことを踏まえて、その地域に家の購入をしてもいいでしょう。

最後は購入直前での注意点を紹介します。

家の状態をチェックする

家を購入する前には、必ず家の状態をチェックしてください。特に、中古住宅を選ぶ際は、築年数や建物の状態など、現状を実際に確認してから購入できるというメリットを生かし、自分が住むことを想定して不便がないかをしっかりとチェックしましょう。

 

前に住んでいた方の生活の痕跡や破損部分の修理が必要となる場合もがあります。どこまでが修繕可能かどうかを、内覧する際にチェックしておきましょう。

 

一方、新築を内覧する際は、天井の高さや光の入り方など実際に見ないとわからないポイントがあるので、「新築だから安心」と思わず、しっかりと自分の目で確認してください。

注文住宅の場合は、会社選びを念入りに

注文住宅の場合は、会社選びが重要となります。大手メーカーと地域密着型の工務店の2つで悩まれる方が多いのですが、それぞれのメリットを理解したうえで選ぶようにしましょう。

 

大手メーカーは独自の工法を用いて、オリジナル性の高い住宅を建てることができるメリットがあります。しかし、広告費や宣伝費が必要なため料金が比較的高く、マニュアル化が進んでいるので大工や職人の指定ができないこともあります。

 

一方、地域密着型の工務店では、信頼できる大工や職人を指定することができるというメリットがある半面、大手メーカーのようなトレンド性の高い住宅に対応していないケースもあります。

 

それぞれのメリットを理解したうえで念入りに検討し、複数社から見積もりを取って比較してから選ぶことをおすすめします。

耐震性をチェック

日本は地震が活発な地域なので、住居を選ぶ際には必ず耐震性にも注意しておきましょう。

 

新しく家を建てる場合は対応しやすいのですが、中古物件を購入する際は注意が必要です。現在の物件は、ほとんどが新耐震基準で建てられていますが、1981年6月1日以前の中古物件は旧耐震基準を採用しており、新耐震基準をクリアしていない可能性があります。そのため、中古物件を購入する際は、事前に専門家に相談するようにしましょう。

 

また、住居を耐震化構造にするためにも、耐震診断で耐震性能を評価してもらい、改修が必要かどうかを調べることをおすすめします。耐震診断とは建築士などの専門家が、建物の強度やバランス、状態を検査して、耐震性を総合的に評価してくれるものです。その結果により、改修が必要か否かを判定してくれます。

 

耐震診断をお考えの際は、専門家への相談が必要となります。地方公共団体にある住宅・建築担当窓口に問い合わせる、もしくは耐震改修支援センターより建築士事務所を探すことが可能です。

重要事項説明を確認する

重要事項説明とは、入居者に対して購入物件の状態や契約内容などについて詳しい説明を行うことを指し、契約の前に必ず行うよう宅地建物取引業法で定められています。

 

説明内容に納得のいかないことがあれば、その段階で契約を破棄することもでき、違約金などの費用は発生しません。また、すでに預けてある申込金も全額返金してもらえます。

 

最後の確認事項として、しっかりと説明を受けて「本当にこの物件で問題ないのか」をしっかりと判断しましょう。

家を購入する際は、自分の理想を具体的に定めてから選ぶようにしましょう。金利が安いなどお得さだけを優先しては、後々「もっと○○だったらよかったな」と後悔することもあります。

 

家の建築を依頼する会社選びや住宅ローンを借りる金融機関選び、購入予定の物件についてなど、事前にしっかりと情報収集してから物件を決めるようにしましょう。

 

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