5人家族に適した住宅の広さとは？

 

国土交通省の「住生活基本計画における居住面積水準」という資料では、世帯の人数ごとに、必要な広さの目安が示されています。

 

それによると、5人家族においては、以下のような面積が目安とされています。

「最低居住面積水準」とは、健康で文化的な生活を送るために必要不可欠な面積です。

 

それに対して、「誘導居住面積水準」とは、多様なライフスタイルに合わせてゆったりと過ごせる広さを示しています。そのうち、都市型は都市部でのアパートやマンションといった共同住宅での生活、一般型は郊外での一戸建て生活を想定した広さです。

 

この水準から判断すれば、5人家族の場合は最低でも60平米以上の広さは必要と考えられます。

平均住宅面積

 

住宅金融支援機構が行った「2020年度フラット35利用者調査」によると、平均的な住居面積はそれぞれ以下のように示されています。

住宅の種類	平均住宅面積
注文住宅（土地付き）	111.1平米
注文住宅（建物のみ）	124.4平米
建売住宅	101.1平米
新築マンション	66.2平米
中古一戸建て	113.2平米
中古マンション	67.9平米

このデータからすると、平均的な広さはいずれも5人家族の最低居住面積水準以上、誘導居住面積以下に当てはまることが分かります。

 

ただ、マンションについては、5人家族の最低居住面積水準よりも少し広い程度であり、ゆったりと過ごせる誘導居住面積水準よりもかなり低い結果となっています。

 

実際のところ、一戸建てでなければ100平米を超える住宅は数が少ないため、5人家族でアパートや賃貸マンションを探すのであれば、最低居住面積水準を少し超えるくらいの広さの物件がメインの選択肢となるでしょう。

3LDKと4LDKの住み心地の違い

 

5人家族で住む場合には、3LDKと4LDKが選択肢として挙がりやすいでしょう。ここでは、3LDKと4LDKの住み心地の違いについて解説します。

3LDK

 

3LDKに住む場合は、子どもの成長と子ども部屋が必要になるタイミングを考える必要があります。なぜなら、子どもの年齢が近い場合には、それぞれに子ども部屋が必要となる時期が重なるためです。

 

子ども全員に独立した部屋を与えることも可能ですが、そうすると両親が使える部屋はなくなってしまうため、リビングの一角を区切って使うなどの工夫が求められます。

 

そのため、同性同士の子どもは一つの部屋を分けて使い、異性の子どもに一つの部屋を与え、残った一部屋を夫婦で使うといった選択肢が現実的な判断といえます。

 

子ども同士の年齢が離れているなら、上の子が独立した後で下の子2人に個室を使わせてあげることもできます。

4LDK

 

4LDKであれば、子ども全員に部屋を持たせても、残った一部屋を夫婦で使うことができます。5人家族でそれぞれのプライベートを重視するのであれば、4LDK以上が適した選択肢といえます。

 

ただし、子どもが独立してからの暮らしを考えると、夫婦2人では空き部屋を持て余してしまう可能性が高いです。

 

部屋が多ければ多いほど、メンテナンスや維持費などの負担も大きくなってしまうので、子どもが巣立ってからの使い方にも目を向けておきましょう。

 

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子どもの成長に合わせた部屋の使い方のコツ

 

5人家族で住める間取りを考えるときには、子どもの成長に合わせた部屋割りや使い方を意識しておきましょう。

子どもが小さいうちの部屋割り

 

子どもが小さく、独立した部屋を必要としないうちは、空いている部屋を収納や趣味などの用途に活用することができます。

 

マンションなどの集合住宅では、リビング横に和室が隣接している物件も多くあります。和室は畳にクッション性があるため、子どもが転倒しても安心感があり、階下へ騒音が響くのも防いでくれるメリットがあります。

 

リビング横なら、家事をしていても目を離さずに済むので、物件選びのポイントとして考えてみてもいいでしょう。

受験期に差し掛かったときの工夫

 

子どもが受験期に差し掛かったときには、普段よりもデリケートな時期となるため、なるべく勉強に集中できる環境を用意してあげることが大切です。

 

ほかの兄弟姉妹と部屋を入れ替え、もっとも独立性の高い部屋を与えるようにするなど、柔軟に工夫しましょう。

 

また、一戸建てや分譲マンションの場合は、子どもの成長に合わせてリフォームを行い、部屋を仕切るという選択肢もあります。

5人家族に適した一戸建ての建築費目安

 

5人家族に適した一戸建てを建てる場合、建築費の総額はどのくらいになるのでしょうか。ここでは、「5人家族に適した坪数」を基に、建築費の目安を紹介します。

一戸建ての建築費の仕組み

 

一戸建ての建築費は、大きく分けて「本体工事費」「付帯（別途）工事費」「諸経費」の3つで構成されます。

 

本体工事費は、文字通り家を建てるための工事費であり、建築費全体の75％程度を占める費用です。

 

付帯工事費とは、外構や配管、車庫などの工事にかかる費用です。また、空調やインテリアなどがオプションとして取り扱われる場合は、これらも本体に含まれずに付帯工事費として計算されることがあります。

 

諸経費とは、建築工事に必要な現場管理費や税金、手続きなどにかかるコストのことです。付帯工事費と諸経費を合わせると建築費全体の25％程度となります。

坪単価表記のとらえ方

 

一戸建ての建築費の目安は、ハウスメーカーなどが示している「坪単価」を通して確認することができます。

 

しかし、単に坪単価と表記されている場合は、本体工事費のみを指しており、付帯工事費や諸経費が含まれていない場合が多いので注意が必要です。

 

本体工事費は主要な費用ではあるものの、それ以外に2～3割程度のコストがかかる点も意識して予算を組むようにしましょう。

平均坪単価

 

国土交通省「建築着工統計調査（2020年）」によれば、2020年の一戸建て住宅の平均的な建築費用は、1平米当たり18.3万円とされています。

 

この値を坪換算すると、1坪は約3.3平米のため、平均坪単価は「18.3万円×3.3平米＝約60.4万円」となります。

 

なお、構造別の平均坪単価は以下のとおりです。

住宅の種類	平均坪単価
一戸建て住宅総計	60.4万円
木造	57.1万円
鉄骨造	91.1万円
鉄筋コンクリート造	95.0万円

5人家族に適した一戸建ての建築費目安

 

これまでに解説した「建築費の構造」「坪単価の内容」を踏まえて、5人家族に適した一戸建ての建築費目安を計算してみましょう。

 

ここでは、住生活基本計画における誘導居住面積水準から、5人家族に適した広さを35坪～45坪と想定して試算します。

	坪単価40万円	坪単価60万円	坪単価80万円
本体工事費	1,400万～1,800万円	2,100万～2,700万円	2,800万～3,600万円
付帯工事費、諸経費	467万～600万円	700万～900万円	933万～1,200万円
建築費総額	1,867万～2,400万円	2,800万～3,600万円	3,733万～4,800万円

※延床面積を35坪～45坪と想定して計算

 

坪単価40万円は、一般的にローコスト住宅と呼ばれる価格帯です。ローコスト住宅はできるだけ無駄を省いたシンプルなつくりにすることで、低コストかつ安定した品質を実現させるのが特徴であり、費用を抑えられる分、デザインや間取りの自由度は低い面があります。

 

坪単価60万円は、建築着工統計の調査からも明らかなように、平均的な価格帯といえます。ある程度は希望する間取りや設備の導入を実現することが可能なラインです。

 

坪単価80万円を超えると、家づくりの自由度がさらに高まり、豊富なアフターサービスが整ったハウスメーカーに依頼することもできるようになります。なお、鉄骨造や鉄筋コンクリート造にする場合は、さらに10万円ほど坪単価を上乗せするイメージを持っておきましょう。

 

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家族構成やライフプランに合わせた家づくりは「住まいの窓口」に相談しよう

 

満足のいく家づくりを実現するためには、広さはもちろん、さまざまなポイントに目を向け、自分たちに適したプランを固めることが大切です。

 

もし家づくりに迷ったときには、第三者の意見を取り入れてみるのもおすすめです。

 

LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」では、住宅に関する知識を持ったアドバイザーに、家づくりについて無料で相談することができます。相談できるテーマは幅広く、たとえば以下のようなお手伝いが可能です。

相談自体は、納得がいくまで何度でも無料で行えるので、ぜひ住まいの窓口のサービスも活用してみてください。

 

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まとめ

• 5人家族の最低居住面積水準は60平米
• ゆとりのある広さの目安は115～150平米
• 間取りタイプは子どもの性別や年齢差、夫婦の個室の必要性などから見極める
• 子どもの独立後に部屋を持て余してしまう可能性も考慮しよう
• 家づくりで迷ったときには、LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」が便利

 

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