今のシニア世代はアクティブシニアといわれ、高齢者になっても生き生きと暮らしを楽しむ人が増えています。シニアになってから住まいを変える場合、高齢者向けの施設を選ぶケースも増えてきているようです。いったいどういった住まい方があるのでしょうか? 高齢者向けの施設の種類や住まい方の違いなどを解説します。
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高齢者のための住まいというと、介護を必要とする人のための特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホームが思い浮かぶかもしれません。しかし、介護を必要としない自立した状態の高齢者に向けた施設として、シニアマンションなどがあります。健康な高齢者であっても、加齢によって家事が負担になる人や、一人で暮らすことに不安を感じる人もいます。シニアマンションなど自立した高齢者向けの施設では、生活支援サービスを受けられるため、安心して暮らすことができるのです。

 

状況に応じて住まいを選択しましょう。

状況に応じて住まいを選択しましょう。

高齢者向けの住まいには、介護保険による介護サービスが付帯している施設と、介護サービスは提供されない施設があります。介護保険を使って介護サービスを受けるためには、居住する自治体で要介護認定を受けることが必要です。
介護付きの高齢者向けの住まいには、以下のようなものがあります。

 

特別養護老人ホームは、地方自治体などが運営する入居型の施設です。主に介護度の高い方を受け入れており、入浴や食事、排せつ介助など日常生活を営むのに必要な介護サービスが提供されています。利用料は所得によって異なりますが、一般的に費用を低く抑えられるのが特長となっています。利用希望者が多いため「入居の難易度が高いのでは」と思われがちですが、近年、地域によっては定員割れする施設も出てきており、必ずしも入居が困難というわけではないようです。

 

住居型有料老人ホームは民間事業者による運営で、自立した状態での入居も可能です。介護が必要になった場合には、外部のサービスを利用する施設形態となっています。利用料は施設ごとに異なり、さらにサービス内容や居室のグレード、立地などにより大きく変わってきます。また24時間の介護体制が整っており、医療面での安心感は高いと言えます。自分の予算や希望するサービスに合致した施設を選ぶことができるのが最大のメリットと言えるでしょう。

 

グループホームは、軽度の認知症の高齢者が介護スタッフのサポートを受けながら、少人数で共同生活を送ることができる施設です。社会福祉法人や地方自治体によって運営されており、入居には認知症であることを証明する医師の診断書が必要です。利用者の身辺自立を手助けすることで、認知症の進行を緩やかにすることを目的としています。費用は施設によって異なり、多くの場合初期費用と月額利用料が必要となるようです。家庭的な環境で過ごすことができるのが特長ですが、身体状態が悪化し日常的な医療ケアが必要となった場合などには退去を迫られるケースもあります。

 

ケアハウスは、軽度の介護状態で家族との同居が困難な方が入居する施設です。主に地方自治体や民間事業者などによって運営されています。自治体の助成を受けられるので、利用料が比較的安く抑えられるのが特長となっています。「一般型」「介護型」の2種類があり、一般型では日常生活が自立している人を、介護型では軽度から重度までの要介護者を受け入れることになっています。一般型は初期費用を安く抑えられる反面、介護が必要となった場合は退去を迫られるケースがあります。介護型は初期費用が高額となりますが、要介護度が上がっても住み続けることが可能です。入居を検討している場合は、それぞれのメリット・デメリットをよく理解しておきましょう。

 

介護保険が適用される施設とは

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介護保険による介護サービスのない高齢者向けの住まいの中で、民間事業者の運営によるサービス付き高齢者向け住宅と自立型有料老人ホーム、シニア向け分譲マンションのメリットやデメリットを比較してみましょう。

 

サービス付き高齢者向け住宅は、民間の事業者の運営による賃貸住宅です。都道府県の認定によって登録され、指導や監督が行われています。安否確認と生活相談のサービスを提供することが施設に義務付けられています。そのほかのサービスの提供は施設によって異なりますが、食事サービスを提供する施設は多いようです。介護が必要になった時には、訪問介護サービスの利用によって、軽度の介護状態までは暮らせます。生活の自由度が高いことがメリットですが、一般的な賃貸住宅よりも賃料が高いこと、施設によるサービスの差が大きいことがデメリットです。

 

自立型有料老人ホームは、民間事業者が運営する有料老人ホームの中でも、自立状態にある高齢者のための施設です。居室はマンションと同様にキッチンや浴室、トイレなどが備えられたゆとりある個室で、プールや大浴場、カラオケルームなど共用施設が充実しているケースもあります。スタッフが24時間常駐し、食事は3食提供しているところが多く、施設によってはサークル活動やカルチャー教室などのレクリエーション活動も充実しています。ただし入居一時金や月額利用料など、費用が高いことがデメリットです。介護が必要になった場合は、提携する介護居室に移ることになります。

 

シニア向け分譲マンションはシニアマンションとも呼ばれ、売却や相続が一般的なマンションと同様にできることがメリットです。食事や掃除などのサービスが提供され、レクリエーション活動が充実していること、カラオケルームやフィットネス施設といった共用施設が充実していることがメリットです。一方で、購入費用や月額費用が高いことや、重度の介護状態になった時に住み続けるのが難しいことがデメリットとして挙げられます。

 

住み慣れた自宅で暮らし続ける場合には、ライフスタイルに合わせてリノベーションすると暮らしやすくなります。たとえば、段差を解消してバリアフリー化を図る、キッチンで車椅子でも移動しやすいように回遊型の配置に変更する、子供が独立して不要になった部屋とリビングをつなげるといったことが考えられます。また、賃貸住宅で暮らす場合には、同級生や気心の知れた友人同士で同じマンションに住むと、気軽にお茶会などを開きやすく、万が一の際に協力しあえるコミュニティが形成できます。

 

ライフスタイルによって、住まい方も工夫してみましょう

ライフスタイルによって、住まい方も工夫してみましょう

さらに、地域で開かれるシニア向けのイベントに参加するのも、快適に暮らす工夫の1つです。日々、楽しく過ごすためには仲間がいると心強いですが、イベントの参加は仲間づくりができるだけではありません。体操など身体を動かすイベントは、身体の機能や体力を維持し、健康な状態で暮らしていくために役立つものです。

 

一方、シニア向けのイベントは苦手で生涯仕事を続けたい人もいるでしょう。そのような方は、シルバー人材センターを利用するのがおすすめです。ほかにも、人材派遣会社で高齢者向けの求人案件を扱っているところもあります。また、最近ではクラウドソーシングサービスを使って在宅で仕事をする人も増えています。

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高齢者向けの住まいは、初期費用や月額費用などの費用面や受けられるサービス、生活の自由度などに違いがあります。施設へ支払う費用のほかに、日常生活に必要な費用や医療費も発生しますので、資金計画を立てて、無理なく支払いができる施設を選ぶことが大切です。また、介護が必要になった時の対応も施設によって異なり、要介護度が高くなると退去が前提になる施設もありますので、入居前に確認しておく必要があります。

 

また、同じ施設形態であっても、提供されるサービスやスタッフ、入居者の雰囲気は施設によって異なります。高齢者向けの住まいに移ることを検討する際には、できるだけ実際に足を運んで見学をし、自分の目で確かめてから選びましょう。

 

シニアになってからも生き生きとして暮らすことは、本人だけではく家族にも共通する願いと言えるでしょう。さまざまな暮らし方の中から、自分に合ったスタイルを楽しみながら考えてみてはいかがでしょうか。

 

いつまでも活き活きと

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更新日: / 公開日:2017.10.25