家を買う予算の一般的な目安は？

家を買う予算にいくらかけられるかは、個人によって異なります。家族構成・家を買うときの年齢・年収など、収入状況やライフスタイルによって予算は変わってきます。

住宅金融支援機構の「2021年度フラット35利用者調査」によると、家を買うときの必要資金の全国平均は、以下の結果となっています。

新築マンションはもっとも高い4,528万円で、土地付き注文住宅が、注文住宅（土地代を含まない）よりも900万円程高い4,455万円となっています。

住宅と土地がセットになった建売住宅の所要資金は4年連続で上昇しており、エリア別に見ると、地価の高い首都圏ではさらに高い数字となりました。

建売住宅の所要資金（エリア別）

これらの調査結果から、新築の家を購入したいなら、3,600万円以上が予算の目安といえるでしょう。

家を買う予算の決め方は？

家を買う予算を決めるときは、相場を知りつつも、さまざまなリスクや家計の状況に応じて慎重に検討することが大切です。

ここでは、予算を決めるときのポイントについて解説していきます。

返済負担率25%以内で借入金額を決める

返済負担率とは、年収に対する1年間の住宅ローン返済額の割合のことです。住宅ローンを組んで家を買う場合は、返済負担率を何％に設定するかがポイントになります。

返済負担率が高ければ将来的に返済が厳しくなる可能性があるため、返済負担率は低めに設定すると安心です。

一般的には、無理のない返済負担率は25％以下といわれています。月々の返済額に換算すると、「年収×25%÷12ヶ月」となります。

たとえば、年収300万円であれば、「年収300万円×25%÷12ヶ月=62,500円」と算出できます。毎月の支払額を25%以内に設定し、借入可能額をシミュレーションしてみましょう。

手元に残しておくべき予備資金（頭金・諸費用・生活費など）を知る

家を買う予算を決めるときに注意したいのが、住宅ローンではカバーできない初期費用と、住宅購入費以外の支出です。

住宅ローンを組む場合、頭金があれば総支払額を節約できます。住宅購入額の1～2割程度の頭金を用意するケースが多いので、その分の自己資金は手元に用意しておくのがおすすめです。

また、頭金以外にも現金で支払う諸費用や生活費半年分の予備費も残しておけると安心です。

引越し代・家具や家電の購入費など、入居後にも必要な資金がありますので、家を買う予算を決めるときはこうした自己資金もふまえて検討する必要があります。

住宅購入時の頭金や初期費用、諸費用については、こちらの記事もご参照ください。

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家を買う予算を年収からシミュレーション

自分の年収でいくらの家を買うことができるのか、毎月の返済額を返済負担率25%以内で設定すれば、借入限度額の目安を知ることができます。

ここでは、年収300万～500万円のケースを例に、LIFULL HOME’Sの住宅ローンシミュレーターを使って実際にシミュレーションしてみました。

※1,000円単位のため繰り上げ

上記のように、返済期間が長ければその分借入限度額も多くなります。

ただし、返済期間が長いと、その分利息負担が大きくなる点には注意が必要です。返済期間については現在の年齢や健康状態を考慮し、慎重に検討する必要があるでしょう。

前述した「2021年度フラット35利用者調査」では、年収倍率の全国平均は約6～7倍、年収300万円であれば1,800万～2,100万円ということになります。

年収から家を買う予算を考える際は、相場との比較も大切ですが、「無理なく完済できるかどうか」といった視点を意識することが大切です。

家を買う予算を決めるときに考慮すべき維持費の目安

これまで紹介してきたとおり、家を買う予算を決めるときは返済負担率や手元に残しておくべき自己資金について考慮することが大切です。しかしそれ以外に、家を買った後には新たに維持費がかかります。

一戸建ての維持費としては、毎年支払いが発生する固定資産税・都市計画税などの税金、地震保険や火災保険などの各種保険料、修繕費用などがかかります。

また、マンションであれば各種税金や保険料のほかに管理費・修繕積立金などの費用が発生します。

修繕費用については修繕の内容などによって金額が異なりますが、一戸建てもマンションも、年間に換算すると40万～50万円程度の維持費がかかるといわれています。

住宅ローンの返済に加えて、こうした維持費がかかることを想定して資金計画を立てることが大切です。

まとめ

家を買う予算は年収や年齢など、個人の状況に応じて適切な額が異なります。

家計に負担をかけずに住宅ローンを完済させるためには、返済負担率を低めに設定し、住宅購入費以外の支出にも目を向けることが大切です。

また、家を買った後にかかる維持費についてもあらかじめしっかりとシミュレーションしておきましょう。