家を建てるときに取り組む事柄は数多く存在し、何から手をつけていいか戸惑ってしまうこともあるでしょう。

この記事では、家づくりの大まかな流れ、予算の決め方、間取りのプランニング、建築会社選びのコツなどを解説します。実際に家づくりをした人のインタビューも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

【全体像を把握】家づくりの流れ

家づくりは、主に次の5ステップで進めます。

家づくりを検討してから実際に住み始めるまでには、一般的に6～10ヶ月ほどかかり、計画や工事の状況によっては、さらに長い期間が必要となるケースもあります。

家づくりの流れ1：情報収集・予算決め（1ヶ月）

マイホームを建てる際は、まず1ヶ月ほどの期間で情報収集と予算決めを行いましょう。

1.情報収集：具体的な生活をイメージする

家族それぞれが生活したときの様子をイメージし、希望を洗い出しましょう。理想の土地や部屋の間取り、家のデザインなどを家族でよく話し合ってください。

すぐに思いつかない場合には、インターネットやSNS、本や雑誌などで情報収集すると、新しい暮らしをイメージしやすくなります。

実家からの距離や土地の相場、治安、通勤・通学のしやすさ、教育施設の充実度、医療機関・商業施設の有無など、詳細までイメージして希望を固めましょう。

注文住宅の情報収集は事前の条件整理が鍵！ 土地を買って家を建てた先輩500人に調査

土地を買って家を建てた人500人にアンケートを取りました。すでに注文住宅を建てた先輩はどのように情報…記事を読む

2.予算決め：住宅購入の資金計画を立てる

暮らしのイメージができたら、次は資金面の計画を立てましょう。

住宅の購入予算と返済プランは、用意できる自己資金の金額、借り入れ可能な住宅ローンの総額、月々の返済可能額などを基に慎重に検討します。

LIFULL HOME’Sの「おうち予算シミュレーション」では、年齢、家族構成、年収などを入力するだけで簡単に住宅購入の目安予算を試算できます。ぜひご活用ください。

注文住宅の予算の決め方とは？ 費用の内訳や予算オーバーの対処法を解説

念願のマイホームを建てるうえで、自由に理想を反映できる注文住宅はとても魅力的な選択肢です。しかし、間…記事を読む

家づくりの流れ2：建築会社の選定・土地の選定と購入（3～6ヶ月）

次に、建築会社・土地の選定と、土地の購入を行います。

1.建築会社の選定：複数の候補に見積もりを依頼する

まずは、自身の理想の家を実現できる建築会社を探します。

住宅展示場で好印象だったハウスメーカーがあれば、見積もりを依頼して費用面を把握したうえで検討するとよいでしょう。

自宅の近隣に理想のイメージに近い家があれば、その施工元に連絡を取ってみるのもいい方法です。

また、ハウスメーカーや工務店、設計事務所など、複数の候補に見積もりを依頼しておくと、比較検討がしやすくなります。

建築会社が特に定まっていない場合は、不動産情報ポータルサイトで気になった施工会社のカタログをいくつか取り寄せてみると、候補が見つかるかもしれません。

また、LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」では、ハウジングアドバイザーが建築会社選びをサポートしてくれます。自分に合った会社を効率よく見つけたい場合は、「住まいの窓口」をぜひご活用ください。

2.土地探し：建築会社に相談しながら土地を探す

依頼する建築会社が決まったら、土地探しの相談をしましょう。建物のイメージを建築会社に伝えておくことで、プランを実現できそうな土地を探してもらえます。

ただし、予算やエリアによっては、簡単に土地が見つからないこともあります。理想の土地が見つかるまでに時間がかかりそうな場合は、不動産会社に相談して、自分でも土地探しを進めるとよいでしょう。

ただし、個人で先に土地を購入してしまうと、家づくりの総予算をオーバーしてしまったり、法令上の規制から建物のプラン変更が必要になったりするケースがあります。

気になる土地を見つけたら、建築会社にもその情報を共有し、プランに適した土地であるか、予算内に収まるか、といった点を確かめてもらいましょう。

3.土地の調査：敷地調査・地盤調査をする

条件に合う土地が見つかったら、建築会社に敷地調査と地盤調査を依頼します。敷地調査と地盤調査は、土地に希望の建物を建てられるかをチェックするうえで、非常に重要な工程です。

敷地調査とは？

敷地調査とは、該当の土地に希望の家が建てられるかを判断するために、周辺環境による日照の影響、電気・ガス・水道の引き込み方法などを詳細に調べる調査のことです。

建築基準法では、敷地の用途地域、接する道路幅、土地の形状などによって、建てられる家の条件に制限がかけられる場合があります。

土地の購入後に「希望の家を建てることができない立地だった」といった失敗を避けるためにも、敷地調査は必須といえます。

地盤調査とは？

地盤調査とは、地盤の強度が家づくりに適しているかをチェックする調査のことです。地盤が弱く建築が難しい、という結果が出た場合には、土地の購入後に地盤改良工事を実施します。

不動産会社や建築会社から検討中の土地の地盤について、情報提供を受けることもあるでしょう。

もともと地盤が弱い地域や、盛土造成地のほか、周囲の建物の基礎部分にひび割れを発見した場合などには、地盤の強度を確認する地盤調査を行いましょう。

なお地盤調査は、ハウスメーカーや建築会社が専門会社に依頼してくれるケースがほとんどです。

敷地調査・地盤調査とは？ 注文住宅を建てるために必要な調査について解説

注文住宅を建てるとき、敷地調査や地盤調査が必要になるケースがあります。理想の家づくりをスタートするた…記事を読む

4.土地購入資金の用意：住宅ローン・つなぎ融資の事前審査を申し込む

購入したい土地が決定したら、住宅ローンやつなぎ融資の事前審査を申し込みます。

住宅ローンとは、マイホームを購入するために組むローンのことです。多くの場合、土地代金も融資を受けて返済していきますが、実は土地購入の時点では住宅ローンによる融資は受けられません。

原則として、住宅ローンは家が完成した後に融資が実行される仕組みであるためです。そこで利用できるのが「つなぎ融資」です。

つなぎ融資を利用すると、住宅の引き渡し前に発生する費用を支払うために、一時的な融資が受けられます。借り入れたお金は、住宅ローンの融資を受けた際に一括で返済する仕組みになっています。

なお、つなぎ融資は、住宅ローンの借入先と同様の金融機関で借りるのが一般的です。つなぎ融資と住宅ローンは同時に申し込み、一括で審査が行われます。

5.土地の購入：土地の不動産売買契約を結ぶ

つなぎ融資・住宅ローンの申し込みを行った後は、土地を購入するための不動産売買契約に移りましょう。

不動産会社やハウスメーカーなどに在籍する宅地建物取引士から「重要事項説明書」の説明を書面と口頭で受け、契約内容に問題がなければ、契約を締結します。

重要事項説明書には、取引建物や取引条件に関する確認事項が記載されています。専門的な内容がほとんどで、情報量も多いため、重要な部分を見落とさないよう事前に全体像を把握しておくと安心です。

重要事項説明書の詳しい解説やチェックリストについては、以下の記事を参照してください。

重要事項説明書の役割とは？ チェックリストで確認しよう

不動産取引を行う際には、契約を交わす前に必ず「重要事項説明」が行われます。重要事項説明では、宅地建物…記事を読む

なお、契約締結の際には、土地代の5～10％程度を手付金として現金で支払います。この手付金は、予約金とも呼ばれており、契約締結後に買い主が購入をキャンセルした場合には、返金されません。

そのほか、仲介手数料や印紙代など、諸費用がかかる場合があります。不動産売買契約の締結から土地の引き渡しまでには、1ヶ月程度かかることを見込んでおきましょう。

家づくりの流れ3：間取り・設備などのプランニング・決定（3～10ヶ月）

土地が決まったら、3～10ヶ月ほどの期間で建物の具体的なプランを立てていきます。

1.家のプランニング：間取りや設備のプランを考える

家族の生活や家事動線などを詳細にシミュレーションしながら、具体的な設備や間取りを決定していきます。

予算内でどこまで希望を実現できるのかを確認するためにも、以下のように要素を書き出して、建築会社に相談しましょう。

希望を建築会社に伝えてイメージを共有したら、間取りや設備のプランニングをしてもらいます。外壁や断熱性能、家具の造作などにこだわりたい場合も、この段階で相談しましょう。

また、打ち合わせを進めるなかで、聞いたことのない専門用語や不明点などが出てきたときは、遠慮せずに質問し、都度疑問を解消していくことが大切です。

2.資金のプランニング：資金計画を確認・決定する

当初決めた資金計画に無理が生じていないか、再確認します。総建築費のうち、建物本体にかかる費用は約7割で、残りの3割は付帯工事費やその他の諸費用となります。

これらの費用には、住宅ローンを利用できるケースが多いですが、現金で準備が必要なこともあるため注意が必要です。当初の資金計画と実際の費用を照らし合わせ、調整したうえで最終的なプランに仕上げていきましょう。

また、返済プランを立てる際には、将来的な生活に影響が出ないよう、余裕をもった資金計画を練ることが大切です。

注文住宅の資金計画を立てる3つのステップと注意点

注文住宅を建てるときは、あらかじめ十分な資金計画のシミュレーションを行って、返済に無理がないかをチェ…記事を読む

3.建築請負契約：建築会社と建築施工の契約を結ぶ

間取りや設備のプランニングがおおよそ固まり、資金計画のめどが立ったタイミングで、建築会社と建築施工の契約を行います。

契約時には「建築請負契約書」「建築工事標準請負契約約款」「見積書」「設計図書」などの書類を受け取ります。契約前に写しをもらい、内容を事前に確認しておきましょう。

契約を結んだら、建築会社が建築確認申請を行います。そして、建築基準法に適合していれば、建築確認済証、検査済証の交付を受けます。

4.最終決定：間取りや設備の詳細を決定する

間取り、組み込む設備（玄関ドア、サッシ、システムキッチン、ユニットバス、トイレ、内装材など）を最終決定します。

この最終決定に従い、建築会社が基礎木材のプレカットや、各設備の発注を行います。このステップまでに、窓の追加や設備のグレード変更などを検討し、予算に収まるよう調整しましょう。

家づくりの流れ4：住宅ローン申し込み・着工・引き渡し（4～12ヶ月程度）

家のプランニングが確定したら、住宅ローンの申し込みを行い、着工・引き渡しとなります。このステップにかかる期間の目安は、4～12ヶ月です。

1.融資：住宅ローンの本審査を受ける

住宅ローンの本審査は、事前審査より厳しく行われます。申込時の必要書類に漏れがないように注意しましょう。

また、住宅ローンの本審査では、以下のような審査基準があります。

なかでも、健康状態は団体信用生命保険の加入に影響する重要な項目です。

団体信用生命保険への加入が住宅ローン利用の条件に含まれている金融機関では、健康状態によって住宅ローン審査が通らない可能性もあります。その場合は、フラット35や民間保険などを検討してみるとよいでしょう。

住宅ローン審査について詳しくは、以下の記事も併せてご覧ください。

住宅ローンの審査基準とは？ スムーズに通過するために押さえておきたいチェックポイント

住宅ローンの借入では、事前審査と本審査のどちらも通過する必要があります。提出書類などをきちんとそろえ…記事を読む

2.着工：建物の工事開始～引き渡しまで

土地の引き渡しを受けたら、建物の着工となります。着工から引き渡しまでの主な流れは、以下のとおりです。

家づくりの流れ5：住んだあと・アフターケア・保守点検

引越しの際には住所が変わるため、複数の手続きが必要です。また、新居での生活をスタートした後は、建物が長持ちするよう、維持管理や保守点検などを定期的に実施しましょう。

1.各種手続き：住んだ後にやるべきこと

家の引き渡しと引越しが終わった後は、以下の手続きを速やかに行いましょう。

2.家の維持管理：建物のアフターケア・保守点検

建物は雨風や紫外線などの影響や時間の経過によって、品質が低下していきます。経年劣化は仕方がないものの、建物を長持ちさせるためには住んでからのメンテナンスが非常に重要です。

劣化が進んでからの補修や修理は、定期的なメンテナンスに比べて費用が高額になる可能性があるため、注意しましょう。

建物を長持ちさせる定期メンテナンスには、主に以下のような項目があります。

また、注文住宅の場合は、建築会社が最低10年の保証をつけることが法律で義務付けられています。

契約時や引き渡し時には、保証の内容や範囲、アフターサービスの内容をよく確認しておき、建物の状態で気になる部分があれば、すぐに連絡できるよう準備しておきましょう。

【インタビュー】家づくりに要した期間や注意点に関する調査

LIFULL HOME’Sでは、実際に注文住宅を建てた人にインタビューを行い、家づくりに関する生の声を集めました。

【事例1】Aさん（神奈川県）

【事例2】Bさん（埼玉県）

家をつくる際の3つの注意点

注文住宅を建てる際は、以下の3点に注意しましょう。

入居したいタイミングから逆算して家づくりを始める

「小学校の入学時期に合わせて入居したい」など、具体的な入居希望時期がある場合は、入居したいタイミングよりも前に、物件の引き渡し日を設定できるよう家づくりを始めましょう。

土地の購入は、早ければ1ヶ月ほどで決まるケースもありますが、希望に合った土地がすぐに見つからないことも珍しくありません。そのため、ゆとりのあるスケジュールを立てておくと安心です。

また、入居を急いでいない場合は、ある程度の期限を決めて計画を始めると、スケジュール管理がしやすくなります。

建築会社に任せっきりではなく、積極的に家づくりに参加する

土地選びからプランニング、着工から完成まで、すべてを建築会社に任せっきりにしてしまわないようにしましょう。施主も積極的に意見を出し、現場にも時々顔を出すなどして、家づくりを楽しむ姿勢が大切です。

建築会社の担当者や現場の大工さんともコミュニケーションを取ることで、より素晴らしい家が完成するでしょう。

建築会社選びは妥協しない

家づくりは建築会社の担当者との相性が非常に重要です。信頼関係を築ける担当者なら迅速なコミュニケーションが取りやすく、施主側の希望や要望も伝えやすくなるからです。

また、引き渡し後の保証やアフターフォローが手厚い建築会社に家づくりを依頼すると、より安心でしょう。

建築会社選びで失敗したくない、自分たちの理想をかなえられる建築会社を探したいと考えている人は、ハウジングアドバイザーへの無料相談が可能なLIFULL HOME’S「住まいの窓口」をぜひご活用ください。

まとめ

家づくりを検討してから実際に住み始めるまでには、一般的に6～10ヶ月ほどの期間がかかります。

しかし、土地購入やプランニング、工事などのステップで想定より長い時間がかかれば、住み始めるタイミングが先送りになってしまうケースも少なくありません。

引越し時期の希望がある場合は、早めに家づくりの計画を始めると安心です。自分に合った建築会社を選択し、理想の家づくりのプランを練りましょう。

注文住宅の相談窓口ってどんなところ？ 気になるギモンをまとめて回答

マイホームを建てるにあたり疑問や不安があるときは、不動産情報ポータルサイトであるLIFULL HOM…記事を読む

よくある質問

Q.1：家づくりを始めたいのですが、何から手をつければいいか分かりません。

A.1：「情報収集」と「予算決め」から始めましょう。まずは家族で理想の暮らしを話し合ってイメージを固め、それと並行して自己資金や住宅ローンで借りられる額から、大まかな予算を立てるのがおすすめです。

Q.2：家づくりを始めてから、実際に住めるようになるまでどれくらいの期間がかかりますか？

A.2：家づくりにかかる期間は、一般的に6ヶ月〜10ヶ月ほどです。ただし、土地探しやプランニングに時間がかかると、さらに長引くこともあります。子どもの入学など、入居したい時期が決まっている場合は、スケジュールに余裕を持って早めに計画を始めましょう。

Q.3：住宅購入の予算は、どのように考えればいいのでしょうか？

A.3：「自己資金」「住宅ローンで借りられる額」「毎月の返済可能額」の3つを基に、慎重に資金計画を立てましょう。

Q.4：建築会社にはハウスメーカーや工務店など色々ありますが、どのように選べばいいですか？

A.4：建築会社によって特徴が異なるため、複数の会社から見積もりを取って比較検討しましょう。住宅展示場やカタログで情報収集するのもおすすめです。最終的には、担当者との相性や、引き渡し後の保証・アフターサービスの内容も重視して選ぶとよいでしょう。

Q.5：土地探しは自分ですべきですか？それとも建築会社に相談するのがいいですか？

A.5：土地探しは建築会社に相談しながら進めるのがおすすめです。建てたい家のプランを伝えれば、その家が建てられる土地を探してもらえます。先に個人で土地を購入すると、規制で希望の家が建てられなかったり、予算オーバーになったりする可能性があるので注意しましょう。

Q.6：「つなぎ融資」という言葉を初めて聞きました。これは何ですか？

A.6：住宅ローンは家が完成した後に融資が実行されるため、それより前に必要となる土地の購入代金や着工金などを支払うため、一時的にお金を借りるのが「つなぎ融資」です。

Q.7：間取りや設備のプランニングで後悔しないためのコツはありますか？

A.7：家族の生活や家事動線を具体的にシミュレーションし、「リビング階段にしたい」などの希望を書き出して建築会社に伝えましょう。打ち合せで分からないことがあれば遠慮なく質問し、疑問を一つずつ解消していくことが、満足のいくプランニングのコツです。

Q.8：住宅ローンの本審査は厳しいと聞きますが、どんな点をチェックされるのですか？

A.8：住宅ローンの本審査では、借入額や年収、完済時の年齢、健康状態などが総合的にチェックされます。特に健康状態は「団体信用生命保険」に加入できるかに関わるため、重要な審査項目です。

Q.9：建物の工事が始まったら、施主として何かすべきことはありますか？

A.9：建築会社に任せきりにせず、施主も積極的に家づくりに参加することが大切です。現場に足を運んで職人さんたちとコミュニケーションを取ると、よりよい家づくりにつながるでしょう。工事中の写真を撮っておけば、後から家具を取り付ける際に柱の位置を確認できて便利です。

Q.10：家が完成した後、長く快適に住むために気をつけることは何ですか？

A.10：家を長持ちさせるには、入居後の定期的なメンテナンスが欠かせません。契約時に保証期間やアフターサービスの内容をしっかり確認しておきましょう。劣化が進む前にメンテナンスをすれば、将来的な修繕費用を抑えることにもつながります。