LIFULL HOME’S 住まいの窓口では、お客様の住宅購入に関するご相談に対応し、希望される方には不動産会社・建築会社をご紹介しています。そのなかで、ときに契約まで進んだお客様から、悩みや不安を打ち明けられ、後々トラブルにつながってしまうケースも…。
そこで、今回は住まいの窓口のハウジングアドバイザーに、住宅購入を進めているお客様からよく寄せられる悩みや不安を踏まえて、トラブルを回避するためのコツを聞きました。
「費用編」「土地探し編」「(不動産会社の)担当者編」の3つに分けて、ご紹介します。
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住宅購入時のトラブル回避のコツ【費用編】

見積もりは詳細な費用まで事前にチェックする
「見積もり時に想定していなかった費用がかかっていた」「見積額より高くなってしまった」などは、注文住宅を建てるお客様からよくあるご相談です。見積額はあくまで目安ですのでうのみにせず、多少予算には余裕を見ておくことが大切です。見積もりにはどんな費用が含まれるのかも、細かく確認しておくとよいでしょう。
また、建売住宅や中古住宅を検討しているお客様のなかには、物件購入時に不動産会社に支払う仲介手数料を認識していない人が多い印象です。意外と負担が大きいので、忘れないようにしておきましょう。
住宅ローンの借入額は慎重に検討する
住宅ローンの本審査に出してみたところ、審査に通らなかったということもあります。これには、年収に見合った借入額でなかったり、過去の債務や職歴に不利な条件があったり、高齢や単身だったり…といった理由が考えられます。
借入先を変更する、ご夫婦の場合はペアローンにするなどして大半は解消できますが、ここで苦戦して時間がかなりかかってしまい、当初希望していた物件を逃してしまうかもしれません。
借入額は収入から十分に余裕を持たせたうえで決めること、事前にFP(ファイナンシャルプランナー)や「住まいの窓口」のような無料住宅購入相談サービスなど、専門知識のある第三者機関にアドバイスを求めることも重要です。

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住宅購入時のトラブル回避のコツ【土地探し編】

土地探しは「早めに始める」が吉
土地を所有していない方で注文住宅を建てたい場合、土地探しから始める必要があります。希望の建築エリアが決まっている場合、エリア内で土地がなかなか見つからないという方が実は多くいます。なかには1~2年かけて探しているという方もいるのです。
住宅ローンを組むうえで土地が決まっていることは必須。建築会社の選定と併せて進めておくことが必要です。
土地探しは「建てられる土地かどうか」も見極める
土地の購入を早めに進めることが重要な一方で、先に自分で土地だけ買ってしまうと問題が生じるケースもあります。立地はいいけれど、家を建てるには難易度が高い土地、地盤改良をしないといけない土地などもあるからです。
その場合、残った予算で建てられる建築会社を探す必要がありますが、建築自体の難易度が上がってしまうため、会社探しに苦労することも少なくありません。
先にご説明したように、建築会社を同時期に決め、希望どおりに建築できる土地であることを確認しておきましょう。
土地と建築会社の選び方講座
住宅購入時のトラブル回避のコツ【担当者編】

不動産会社に不信感を持ったら真意の説明を求める
「不動産会社の対応に不信感を持って不安になってしまった」というのは、実はお客様から最も多いご相談です。
お客様にとっては一生に一度の高価な買い物。安心して快適に暮らせる自分にピッタリな物件を探しているので、慎重になって当然ですよね。しかし、その慎重さから、担当者の些細な言動によって、検討している物件まで印象が悪くなってしまうことが多々あります。
安心して快適に購入を進められるようにするためには、不信に思ったら担当者に説明を求めることが大切になります。気になった言動も、冷静に真意を聞けば納得できることも多いものです。
それでも相性が合わないと感じたら、担当者の変更をお願いすることも考えてみましょう。
なお、住まいの窓口では相談者の方の相性を踏まえた担当者の指定や、担当者が合わないと感じた場合の変更も代行しています。
担当者への連絡はこちらからも積極的にする
「担当者からの連絡が遅い」「スムーズにやりとりが進まない」といったご相談もよくいただきます。先ほどご説明した温度感の差から生じることもありますし、単純に担当者の作業ミスなどから生じることもあります。
特に目立つのは、住宅ローンや税金に関する内容、納期などで認識の食い違いが起きてしまうケース。費用面は後々大きなトラブルに発展してしまう可能性もあるので、注意が必要です。
これに関しても、担当者への説明を求めていくことが重要です。「あれ気になるけど、どうなったんだろう」「連絡が遅いな」などと感じたら、こちらからも積極的に連絡するようにしましょう。
※本記事は2022年1月に住まいの窓口noteに掲載された内容です。
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