家づくりを検討している方にとって、建築にかかる費用や住宅ローンは気になるところだと思いますが、住宅を購入した「後」にも一定の費用がかかることを意識している方は少ないのではないでしょうか?
住宅購入後のお金というと、固定資産税や都市計画税などの「税金」については取り上げられること はありますが、実は購入時に選んだ住宅性能が光熱費を大きく左右すること、定期的なメンテナンスに費用がかかることはあまり注目されません。
そこで今回は、住まいの窓口のハウジングアドバイザーで自身も注文住宅を建てた経験を持つ高瀬さんにインタビュー。住宅購入後にかかる住宅性能とメンテナンスに関係する費用について教えてもらいました。
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話し手:高瀬さん(住まいの窓口ハウジングアドバイザー)
ハウスメーカー・工務店への広告媒体営業を経て、2016年より住まいの窓口のハウジングアドバイザーに。立ち上げ時期から参画し、ビジョンの制作からサービス設計、スタッフ教育までを手がけ、サービスの拡大に尽力。現在はお客様向けの動画制作なども手掛けている。
断熱性を高めて節約⁉ 住宅性能とお金の関係

―まず、住宅性能について教えてください。住宅性能が費用とどのように関係するのでしょうか?
住宅性能を高めると、購入後にかかる光熱費や維持管理・修繕の費用(ランニングコスト)を抑えることができます。
住宅性能とは、その名の通り、住宅が持つ性能のことです。
住宅性能を高めるというのは、断熱性や耐震性を高めること、メンテナンスフリーの外壁材を取り入れて経年劣化を抑制することなどを意味します。
例えば断熱性を高めれば、エアコンを使う回数を減らして光熱費を削減できますし、耐震性を高めれば、大きな地震が来たときに修繕費用を抑えられます。また、外壁は定期的に塗り替えなどのメンテナンスが必要なのですが、メンテナンスフリーの外壁材を取り入れればその回数を減らしたり、なくしたりすることができます。
高性能な住宅にする分、初期費用はかかりますが長い年月住み続けることを考えると月々の費用を抑えられるということですね。
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実は必須! 覚えておきたいメンテナンスの費用

―メンテナンスの話が出てきましたが、住宅購入後のメンテナンスに費用がかかるのも、購入段階では気にかけていない人が多いと思います。どんな費用がどの程度かかるのかを教えてください。
建てた家にどれくらいの期間住むのかにもよりますが、20年以上住むのであれば各設備で最低1回、多くて2回必要になると考えてもらえるとよいと思います。費用は設備ごとに異なりますが、総額600万~800万円程度が目安です。
メンテナンス費用は、言い換えればリフォームのための費用です。
先ほど例に挙げた外壁材のように、メンテナンスフリーの建材を使わない限り、住宅を購入してある程度の年数が経ったらリフォームをしなければなりません。
具体的には、外壁、屋根、キッチン、浴室、トイレ、洗面所などに手を入れることが必要になります。
外壁と屋根は20年前後、水回りは20~25年前後がメンテナンスの目安と言われています(各費用の詳細は下記の記事をご参照ください)。
住宅性能を高めるための費用は回収できる? ランニングコストを抑えるポイント

―こうしてみると住宅購入時だけでなく、購入後も意外とお金がかかるんですね…。購入後の費用を抑えるコツやポイントはあるのでしょうか?
購入後の費用を抑えるためには、注文住宅を選んで住宅性能を高めるのがおすすめです。
購入時のコストは高くなりますが、長く暮らせば節約できる光熱費やメンテナンスの費用が大きくなるので、住宅性能を高めるためにかかった費用を回収しやすくなります。住宅性能が高くなれば住み心地もよくなるので、快適に暮らせるというメリットもあります。
さらに、注文住宅のほうが「長期優良住宅」などの認定も取りやすくなるので住宅ローン控除額が一般住宅に比べて大きくなったり、補助金を受けやすくなったりもします。

ただ、初期コストを抑えざるを得ない方もいると思いますし、すべての方に注文住宅で住宅性能を高めることをおすすめするわけではありません。
もし建売住宅を選ぶのであれば、住宅性能の高さを売りにしているハウスメーカーの建売住宅を選ぶと、建売住宅でも住宅性能は比較的高くできます。
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節約のタイミングをどうするか。 住まいにかかるトータルコストにも目を向けよう

―今回のお話を総括して、住宅購入検討者へのアドバイスやメッセージをお願いします。
住宅にかかる費用を抑えたいのなら、どのタイミングで節約するかをよく考えて決めてほしいです。
コストを安く済ませるなら購入価格を抑えたほうがいいと思われがちですが、今回ご紹介したようにランニングコストを抑えるのも、長い目で見ればまた節約です。要は買う前に節約するか、後に節約するか。そこに目を向けられていない方が多いように思います。
生涯で住まいにかかるコストも考慮に入れて、ぜひ納得のいく住宅購入にしてほしいです。
※本記事は2022年10月に住まいの窓口noteに掲載された内容です。
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