注文住宅を建てる際には、予算やプランに応じて最適なハウスメーカーを見つけることが大切です。今回は、注文住宅の費用の仕組みを解説したうえで、予算2,000万円で家を建てられるハウスメーカーをご紹介します。

 

また、購入予算を考えるうえで知っておきたいポイントについても詳しく見ていきましょう。

注文住宅を建てるのにかかる費用の種類

注文住宅の予算を考える際には、費用全体がどのように構成されるのかを把握しておく必要があります。注文住宅を建てるには、「土地の購入費用」「住宅の建築費用」「諸費用」の3つが必要です。

 

ここでは、それぞれの費用の考え方や具体的な項目を確認しておきましょう。

土地の購入費用

注文住宅の予算は、すでに土地を取得しているか、これから土地を購入するかによって大きく異なります。土地の購入費用が高くなるほど、住宅の建築に使える予算は少なくなってしまうため、トータルコストを踏まえた土地選びが求められます。

 

基本的に、土地は所在するエリアの相場と土地固有の条件（接面道路・隣接地の状態、角地、日当たりなど）の2つによって決められるので、まずは購入したいエリアの相場を知ることが重要です。

 

LIFULL HOME’Sの「価格相場」から、エリアごとの土地価格の相場が調べられるので、ぜひ活用してみてください。

 

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住宅の建築費用

注文住宅の建築費用は、「本体工事費」「付帯工事費（別途工事費）」「諸経費」で構成されます。

 

■本体工事費（全体の70％程度）

建物の本体を工事するのに必要な費用であり、建築費全体の7割程度を占めます。一般的にハウスメーカーが「坪単価」や「参考価格」として表示している金額は、この本体工事費を示しているケースが多いです。

 

■付帯工事費（全体の20％程度）

配管や外構工事、照明、地盤調査・地盤改良などの工事費のことであり、別途工事費とも呼ばれます。選んだ土地の状態によっても異なりますが、おおむね建築費全体の2割程度を占めます。

 

■諸経費（全体の10％程度）

諸経費とは、施工を依頼した会社が現場を運営するためにかかるコストであり、建築費全体の1割程度を占めます。主な内訳としては、現場までの交通費や担当人員の福利厚生費の一部、工事に必要な租税公課などが挙げられます。

諸費用

諸費用とは、工事請負契約や住宅ローン契約にかかる印紙税、各種手続きにかかる消費税などの総称です。建築費に含まれる諸経費とは異なり、必要に応じて別途で発生するコストであり、次のようなものが挙げられます。

 

なお、諸費用の目安はトータルコストの1割程度とされています。

 

土地の取得時にかかる諸費用

費用の項目	内容	計算方法・金額の目安
土地購入費	土地の購入代金	エリアの相場と固有の条件によって決まる
仲介手数料	仲介を依頼した不動産会社に支払う手数料	購入価格×3％＋6万円＋消費税（上限）
印紙税	売買契約書に貼る印紙代	1万円程度
不動産取得税	不動産取得時に発生する地方税	0円～固定資産税評価額の3％
登録免許税	所有権移転登記に必要な国税	固定資産税評価額の1.5％
司法書士への依頼料	登記代行の依頼料	10万円前後

 

工事請負契約の締結時にかかる諸費用

費用の項目	内容	計算方法・金額の目安
印紙税	工事請負契約にかかる印紙代	1万～3万円

 

住宅ローン利用にかかる費用

費用の項目	内容	計算方法・金額の目安
印紙税	金銭消費貸借契約書に貼る印紙代	2万～4万円
登録免許税	抵当権設定登記に必要な国税	借入額の0.1～0.4％
司法書士への依頼料	登記代行の依頼料	4万～8万円
ローン手数料	金融機関に支払う手数料	3万～5万円
ローン保証料	保証会社に支払う保証料	借入額の0.5～2％程度
物件調査料※	物件が融資基準を満たしているか調査する際の依頼料	6万～8万円程度
火災保険料	住宅ローン利用時に必須となる場合が多い	契約内容によって異なる

※フラット35などを利用する際に必要

 

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2,000万円台で家を建てることはできる

結論から言えば、すでに土地を所有しているのであれば、2,000万円台で家を建てることは十分に可能です。独立行政法人住宅金融支援機構が公表している『2023年度　フラット35利用者調査』によれば、注文住宅（建物のみ）の平均所要資金は「3,863万円」、平均住宅面積は「119.5m2」となっています。

 

近年の平均建築費は4,000万円近くになっているものの、住宅面積を狭くするなど、工夫次第では2,000万円台でも十分に取得可能です。たとえば、平均住宅面積の119.5m2は、国土交通省が提示する「居住面積水準」において、「郊外で3～4人がゆったりと過ごせる広さ」と考えることができます。

 

3人家族などで少し広さを抑えることを想定すれば、施工面積だけを見ても、建築費を平均より下げることは可能といえるでしょう。ただし、費用を抑えて納得のいく家づくりを実現させるには、地域の特性に詳しく、施工実績が豊富なハウスメーカー（住宅メーカー）を選ぶことがカギとなります。

 

（出典：住宅金融支援機構『2023年度　フラット35利用者調査』）

（出典：国土交通省『住生活基本計画における「水準」について』）

2,000万円台で家が建てられるハウスメーカーを紹介

建築費2,000万円台は、平均と比べるとややローコストな予算といえます。ここでは、ローコストなハウスメーカーの特徴と、2,000万円台で家を建てられるハウスメーカーの種類をご紹介します。

坪単価の考え方

ハウスメーカーについて調べるうえでは、坪単価について正しく理解しておかなければなりません。坪単価とは、一般的に「1坪（約3.3m2）当たりの本体工事費」を指す価格です。

 

参考までに先ほどご紹介したフラット35利用者調査の平均所要資金と平均住宅面積から、平均坪単価がどのくらいになるのかを計算してみましょう。

上記の計算からは、平均坪単価は約74.7万円と求めることができました。そこで、今回は平均坪単価よりもややローコストな水準にあたる「坪単価60万円程度」のハウスメーカーについて、具体的な種類と特徴を見ていきましょう。

坪単価60万円程度の代表的なハウスメーカー

LIFULL HOME’Sの「ハウスメーカーの人気会社ランキング」では、各社のページ閲覧数やお問合せ数をもとに算出されたスコアに基づき、上位から20位までのハウスメーカーが毎月まとめられています。ここでは、上位にランクインしている坪単価60万円程度のハウスメーカーをいくつかピックアップして、その特徴をご紹介します。

 

■タマホーム株式会社

ローコスト住宅を得意とするハウスメーカーです。最大の特徴は、資材の発注から施工管理までをすべて直接一元管理している点にあり、包括的なサービスを提供することでコストの削減を実現しているのが強みです。

 

確立された資材調達ルートによる優位性、効率的な施工によるコストダウンにより、低価格で良質な住宅提供を実現させています。

 

■ヤマト住建株式会社

高気密・高断熱の外張り断熱と、高い耐震性能・制振装置による地震対策により、快適かつ良質な住宅提供を行う会社です。ルームエアコン1台での全館空調を可能にするなど、省エネ性にも強みがあり、住宅の省エネ性を審査する「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」では、毎年特別優秀賞などを受賞しています。

 

■アキュラホーム

比較的良心的なコストでありながら、「完全自由設計」にこだわる自由度の高さに魅力があるハウスメーカーです。予算面で生じる制約をできるだけ取り除き、外観・内装・設備にいたるまで、細かな要望をじっくりと相談できるのが強みです。

ハウスメーカーを比較する際の注意点

坪単価はハウスメーカーごとに基準が異なるので、単純比較をするのではなく、施工実績などをしっかりとチェックすることが大切です。また、予算を抑えるための技術やアプローチも会社ごとに異なるため、気になるハウスメーカーがあれば、積極的に資料を請求して詳細な情報をもとに比較検討しましょう。

2,000万円台で建てられるハウスメーカーの特徴

いくつかの例外はありますが、ローコストな価格帯のハウスメーカーの場合は、「セミオーダー型」で家づくりを進めるケースが多いとされます。セミオーダー型とは、あらかじめ決められた間取りのプランやデザインから、自分に合った選択肢をチョイスしていく方式のことです。

 

完全自由設計と比べると、効率的に予算を抑えられるため、2,000万円台での家づくりには適した選択肢といえるでしょう。特に「選択肢がある程度絞られている方が決めやすい」「予算を抑えつつ一部のこだわりは実現させたい」という人には、セミオーダー型がおすすめです。

 

ただし、土地の形状によっては建てられないこともあるので、すでに土地を所有している場合は事前に担当者へ相談しておくと安心です。

 

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住宅の購入費用を考えるときのポイント

2,000万円台で家を建てるためには、住宅の購入費用を抑えるためのポイントを幅広く知っておくことが大切です。ここでは、建築費を抑えるためのポイントと、その他の注意点について見ていきましょう。

建築費を抑えるためのポイント

建築費を抑える方法にはさまざまなアプローチがあります。代表的なものとしては、次のようなポイントが挙げられます。

基本的に外観や間取りは、シンプルで凹凸が少ない形状の方が施工コストを抑えやすくなります。代表的な方法として挙げられるのが、1階と2階の形状をそろえる「総二階建て」です。

 

総二階建ては凹凸が少なく施工面積を抑えられるのがメリットであり、構造的な安定性も高いという強みがあります。そのため、ローコストで家を建てるうえでは、有力な選択肢となるでしょう。

 

また、配管や建具などのコストを抑えるために「水回り設備を1ヶ所にまとめる」「収納スペースを集約させる」といった方法も効果的です。さらに、建物の費用を抑えるのが難しい場合は、外構や付帯工事に目を向けてみるとよいでしょう。

 

「フェンスは必要な箇所のみに設置する」「ウッドデッキやタイルデッキなどは後から検討する」など、屋外の工事を見直してみるのも有効な方法です。

予算を削らない方がよい部分とは

住宅性能に関わる部分は、住み心地だけでなくランニングコストにも直接影響が出るため、予算を減らさない方が無難です。たとえば、「気密性や断熱性」に関するコストを削ってしまうと、冷暖房効率が下がり、入居してからのランニングコストがかえって高くなる恐れがあります。

 

さらに、断熱性が低ければ建材に結露が生じやすくなり、建物の寿命にも影響が及んでしまいます。そのため、住宅性能を左右する部分には、優先的に費用を割くことが重要です。

土地探しから始める際の注意点

土地の取得からスタートする場合は、土地探しから丸ごとハウスメーカーに依頼するのがコツです。はじめから家づくりに適した土地を見つけてもらえるため、地盤改良工事などの費用を抑えやすくなり、効率的にプランを実現することができます。

住宅ローン利用する場合の注意点

住宅ローンを利用する場合は、融資が下りるタイミングにも注意が必要です。通常、融資が実行されるのは「住宅の引き渡し時」であるため、それまでに発生する「土地の購入費」「着工金」「中間金」などは、自己資金で支払わなければなりません。

 

手元資金に不安があるときは、金融機関に「つなぎ融資」や「分割融資」を相談するなど、柔軟な資金計画を立てることが重要です。

予算やハウスメーカー選びの相談は「住まいの窓口」で

注文住宅は自由にプランを実現できるのが魅力である一方、考えなければならないことも多いため、計画を立てる段階でつまずいてしまうケースもめずらしくありません。そこでおすすめしたいのが、LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」というサービスです。

 

住まいの窓口では、第三者的な立場のハウジングアドバイザーに、資金計画やプラン決め、ハウスメーカー選びなどを無料で相談することができます。さらに、利用者の要望があれば、相性のよいハウスメーカーを紹介してもらうことも可能です。

 

予算の制約があるからこそ、最大限に希望をかなえるための近道として、ぜひご利用を検討してみてください。

 

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よくある質問

Q.1：注文住宅を建てたいのですが、建物以外にどんな費用がかかりますか？

A.1：注文住宅には、建物本体の工事費のほかに、大きく分けて「土地の購入費用」と「諸費用」がかかります。建築費用の中にも、庭や駐車場の工事（外構工事）費用や、税金、手数料といった諸費用が含まれるため、総額で考えることが重要です。

Q.2：予算2,000万円台で注文住宅を建てるのは、現実的に可能ですか？

A.2：すでに土地をお持ちであれば、2,000万円台で家を建てることは可能です。たとえば、建物の広さを少しコンパクトにする、仕様や設備のグレードを調整するといった工夫で、予算内に収められます。

Q.3：2,000万円台で建てられるハウスメーカーは、なぜ価格を抑えられるのですか？

A.3：ローコスト住宅を得意とするハウスメーカーの多くは、間取りやデザインの選択肢を一定のプランに絞った「セミオーダー住宅」を提供しています。これにより、家づくりの工程が効率化され、コストを抑えることが可能になります。

Q.4：予算2,000万円台で建てられるハウスメーカーには、具体的にどのような会社がありますか？

A.4：記事で紹介している「タマホーム」「ヤマト住建」「アキュラホーム」などは、坪単価60万円前後がひとつの目安です。各社で資材の調達方法や住宅性能へのこだわりに違いがあるため、資料請求などで特徴を比較検討するのがおすすめです。

Q.5：ハウスメーカーを比較するときによく見る「坪単価」ですが、何を基準に見ればよいですか？

A.5：坪単価は、一般的に建物本体の工事費を延床面積で割ったものですが、ハウスメーカーによって算出基準が異なります。坪単価に含まれる工事の範囲を確認したうえで、施工実績などもチェックし、総額で判断しましょう。

Q.6：建築費用をできるだけ抑えたいです。間取りなどで工夫できるポイントはありますか？

A.6：建物の形をできるだけシンプルにするのがポイントです。たとえば、1階と2階の面積をそろえた「総二階建て」にしたり、キッチンや浴室といった水回りを1ヶ所に集約したりすると、費用を抑えやすくなります。

Q.7：予算を抑えるために、削らない方がよい費用はありますか？

A.7：断熱性や気密性といった「住宅性能」に関する費用は、削らないようにしましょう。住み心地はもちろん、日々の光熱費や建物の寿命にも影響する重要なポイントです。

Q.8：まだ土地を持っていないのですが、家づくりは何から始めるべきですか？

A.8：土地探しから始めるなら、ハウスメーカーに土地探しと家づくりをまとめて依頼するのがおすすめです。希望の家を建てるのに適した土地を探してくれるため、追加の地盤改良工事といった想定外の費用を抑えやすく、計画をスムーズに進められます。

Q.9：住宅ローンを利用する際の注意点を教えてください。

A.9：住宅ローンが融資されるのは、原則として住宅の引き渡し時です。そのため、土地の購入代金や建物の着工金などは、それまでに自己資金で支払う必要があります。自己資金が不足する場合は、「つなぎ融資」の利用も検討しましょう。