注文住宅の費用はいくらかかる?
注文住宅を建てる費用の全国平均は、建物のみで約3,572万円、土地もあわせて購入する場合は約4,455万円です。費用は主に「本体工事費」「別途工事費」「諸費用」の3つに分けられます。
詳しくは、「家を建てるのにかかる費用の平均は?」をご覧ください。
注文住宅の費用を抑える5つのコツ
家の形をシンプルにする、水回りの設備を1ヶ所にまとめるといった工夫で費用は抑えられます。また、こだわりたい部分の優先順位を決め、複数の会社から見積もりを取って比較することも大切です。
詳しくは、「家を建てる費用を抑えるための5つのポイント」をご覧ください。
予算別に建てられる家の特徴
予算3,000万円台では、全国の平均予算額に近いことから、さまざまな点で希望を取り入れた家づくりができますが、1,000万円台や2,000万円台では、取捨選択したり諦めなければいけない点も出てくるでしょう。
詳しくは「建築費用の予算別に建てられる家の特徴を紹介」をご覧ください。

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「一生に一度の買い物」ともいわれる住宅購入。用意できる頭金や住宅ローンの上限額により、家を建てる予算が決まります。そこで事前に、家を建てるのに平均でどのくらい費用がかかるのかを知っておきましょう。

 

ここでは家を建てる予定がある人、家を建てたいと漠然と考えている人へ、土地の有無別での家づくりにかかる費用について、詳しく解説していきます。また、費用を安く抑える5つのポイントと、予算別に建てられる家の特徴についてもご紹介します。

家を建てるのにかかる費用の平均

 

一般的に、多くの人は家を建てる際にどのくらいの費用をかけているのでしょうか。

 

住宅金融支援機構の「2019年度フラット35利用者調査」によると、家を建てるためにかけた費用の平均(全国)は以下のとおりです。

 

所要資金(平均)

土地付注文住宅

注文住宅

全国

4,455万円

3,572万円

首都圏

5,133万円

3,899万円

近畿圏

4,658万円

3,778万円

東海圏

4,379万円

3,650万円

その他地域

3,980万円

3,372万円

参照:2021年度フラット35利用者調査|住宅金融支援機構

※2022年の調査データ公開に伴い、編集部更新

 

こちらは全国平均の金額なので、あくまで目安として考えてください。家を建てるためにかかる費用の全体像をつかめたら、次にその内訳と平均をみていきましょう。

家を建てる際は、”土地を購入する費用”が必要です。親からの贈与・相続で土地を所有している場合には、土地購入費はいりません。

 

土地購入費の内容としては、主に以下のようなものが含まれます。

土地購入費

  • 土地代
  • ※手付金10%を含む
  •  
  • 不動産売買契約書への印紙代
  • 1万円~2万円
  •  
  • 仲介手数料
  • (土地代×3%+6万円)+消費税

土地の購入と合わせて注文住宅を建てた場合の「土地の取得費」は、以下のような相場となっています。

 

 

土地付注文住宅における土地の取得費

全国

1,444.9万円

首都圏

2,220.9万円

近畿圏

1,693.1万円

東海圏

1,274.3万円

その他地域

912.3万円

参照:2021年度フラット35利用者調査|住宅金融支援機構

※2022年の調査データ公開に伴い、編集部更新

家を建てる際にかかる建築費用の内訳は、本体工事費、別途工事費、諸費用です。

建築費用

  • 本体工事費
  • 基礎・柱・屋根・壁・床・建具など。総建築費の約75%を占める。
  •  
  • 別途工事費
  • 地盤調査・地盤改良工事費、ガス管や水道管などの敷設工事費、電気工事費、外構工事費など。総建築費の20%前後を占める。
  •  
  • 諸費用
  • 住宅ローンの契約手数料や登記費用、不動産取得税、保険料など。

では、多くの人はどのくらいの建築費用をかけているのでしょうか。住宅金融支援機構の2021年度フラット35利用者調査の結果を参考にして、注文住宅(土地付・土地別)を建てた人の建築費用の全国平均額を算出してみましょう。

(注文住宅の建築費用3,569.7万円+土地付注文住宅の建築費用3,010.6万円)÷2=3,290万円 ※小数点以下切り捨て

ただし、平屋や2階建てなど建てた家の形状の違いや、建てたエリア、また建築を依頼した先によっても建築費用は大きく異なります。実際に建てる際は、この金額から大きく離れることもあるかもしれません。

土地や住宅の購入では、土地の購入費と建築費のほかに、以下の諸費用がかかります。諸費用の主な内訳とそれぞれの相場をご紹介しましょう。

 

諸費用(相場)

備考

・住宅ローン関係

(不動産価格の3%~5%ほど)

ローン事務手数料、保証料、金融消費貸借契約書への印紙代、団体信用生命保険料、火災保険料など

・登録免許税

(固定資産税評価額×0.1%~2%)

軽減措置あり

・司法書士への報酬

(~10万円ほど)

土地や建物の登記手続きを、司法書士へ依頼した場合にかかる手数料

・不動産取得税

(固定資産税評価額×約3%)

不動産を購入したときのみかかる税金

土地の面積による控除、建物の要件により軽減特例がある

・固定資産税

(固定資産税評価額×約1.4%)

翌年の4月~5月頃に初通知、その後毎年一定の要件で軽減特例あり

・都市計画税

(固定資産税評価額×0.3%)

家を建てる費用

 

家を建てたあとには、住宅ローンの支払いがスタートするとともに、入居後のランニングコストもかかっていきます。そこで、家を建てる費用を抑えるためのポイントを5つご紹介します。

注文住宅は「家事室や書斎が欲しい」など、間取りから設備のランクまで施主の選択自由度が高い点がメリットです。しかし、あれもこれもと希望を詰め込み過ぎて、費用が高額になってしまうこともあります。

 

全体の予算を決めたあとは、希望のなかでどうしても譲れないもの、できれば欲しいものなどに分類し、優先順位を決めましょう。

多くのハウスメーカーやビルダーでは、「本体工事費=坪単価×延床面積」で計算されます。延床面積は、建物が2階建ての場合だと、“1階と2階の床面積の合計“です。

 

つまり、本体工事費を抑えるためには、延床面積も必要なだけにとどめる工夫が必要です。

建築費用が一番安くなるのは、1階・2階のつくりが同じ”総2階建ての家“だといわれています。凹凸の多い形状よりも、必要とする壁や屋根の面積が小さくなるため、部材費を抑えられます。

 

総2階建ての家は見た目がシンプルです。しかし玄関に軒を付けたり、リビングの外にウッドデッキを付けたりなど、アレンジ次第で味を出すこともできます。

最近の住宅では、1階と2階の両方にトイレを設置するのが一般的です。また、2階をリビング・キッチンにして、寝室や浴室などのプライベート空間は1階に設置する、というケースも多くあります。このように水回りが分散されると、給排水設備の設置が複雑化することから、費用が高くなってしまいます。

 

「トイレは1ヶ所のみ」「トイレの場所を1階・2階で同位置」「キッチン・洗面所・洗濯機置き場・浴室は同じフロア内の近場に」といったことを意識することで、排水管工事費をコストダウンできます。

高額な買い物となる住宅購入では、複数のハウスメーカーやビルダーで相見積もりをとるのが賢明です。同じ条件で複数社に相見積もりをとってみると、どこでコストが異なるかが把握しやすくなります。

 

ただし、価格を比較して“安さ”だけで選ぶのはいけません。施工会社ごとに特徴が異なるので、将来的にも住み心地のよい暮らしが実現できるとは限らないからです。

 

価格のほかに企業規模や実績の高さ、事実上の事務所や工事現場の様子、担当者の信頼度、アフターケアなどについてもチェックしましょう。

 

家を買うときの相談先は? 費用や注意点について紹介! マイホーム購入の疑問を解決
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家を建てる

 

予算によって、建てられる建物や設備などは大きく変わります。そして先述したとおり、新築で注文住宅を購入した人の建築費用の全国平均は、「3,290万円」です。この全国平均額をひとつの基準として、建築費用(土地代を除く)の予算別に、それぞれどんな家を建てられるのかご紹介していきましょう。

全国平均額から考えると、予算1,000万円台の場合には、希望の間取りや必要な設備について大きく抑えた家づくりとなるでしょう。

 

建物の形状はシンプルで片流れ屋根。間仕切りを少なくして、将来の家族構成の変化に合わせてつくり上げる間取り、設備や内装・外装の素材のグレードは低め、といった特徴の家が考えられます。

 

また、予算の都合で延床面積は100m2(30坪)前後に抑え、外構はDIYで行うなど、工夫も必要です。

1,000万円台のローコスト住宅カタログを探す

予算2,000万円台の家づくりでは、お金をかけたい部分を少々選べるようになります。

 

節約を意識すれば、浴室乾燥機・書斎・外壁の一部にタイルを使うなど、予算が1,000万円台で諦めなければならなかった希望のものについて、いくつか実現させることが可能です。延床面積についても広さを抑えることで、ほかに予算をかけたい部分を優先させられます。

2,000万円~2,500万円未満の住宅カタログを探す

予算3,000万円台の家づくりでは、全国の平均予算額に近いことから、間取りや設備、外観などさまざまな点で希望を多く取り入れられるでしょう。広めのリビングに充実したオーディオ設備を設置する、キッチンや浴室にこだわるなど、家を全体的にある程度グレードアップさせることが可能です。

 

延床面積についても、少し余裕をもたせられます。

3,000万円~3,500万円未満の住宅カタログを探す

全国の平均予算額よりも多めの予算4,000万円台の場合には、延床面積も130m2(約40坪)程度とれるでしょう。建物の形状についても、L字型やコの字型などのタイプも選択が可能です。天然木の床素材・しっくい壁・床暖房・前面タイルの外観など、さまざまな点で満足のいく家ができあがるはずです。

3,500万円~4,000万円未満の住宅カタログを探す

予算が5,000万円ともなると、全国平均の1.5倍です。室内外の設備や装備、外構に予算を充てられるだけでなく、防音設備の整った地下室や、室内にエレベーターを設置することもできます。

 

延床面積についてもゲストルームをつくるなど、かなり余裕をもって考えられるでしょう。

4,000万円以上の住宅カタログを探す

家を建てる

家づくりにおいて予算内に収めるには、必要な設備やこだわる点の優先順位を決めること、グレードを下げても問題がない部分で節約することが大切です。

 

家づくりは、お金をかけた分だけグレードは高いものになるのは当然です。しかし、準備できる資金や組めるローン額は人それぞれですので、無理のない返済計画で楽しくできる家づくりを目指しましょう。

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Q1. 注文住宅を建てるには、どのくらいのお金が必要ですか?

A1. 2021年度の調査では、建物の建築費用は全国平均で3,572万円、土地も購入する場合の総額は平均で4,455万円です。ただし、これはあくまで平均値で、建築するエリアや家の仕様によって費用は大きく異なります。

Q2. 家を建てる費用の内訳を教えてください。建物の価格以外に、どのような費用がかかりますか?

A2. 費用は大きく「本体工事費」「別途工事費」「諸費用」の3つに分けられます。「本体工事費」が建物そのものの工事費で、総費用の約75%を占めます。残りの約25%が、地盤調査やガス・水道の引き込み工事、外構工事などの「別途工事費」と、住宅ローンの契約手数料や登記費用、不動産取得税、火災保険料といった「諸費用」です。

Q3. 注文住宅の予算は、どのように考えればよいですか?

A4. 「用意できる自己資金(頭金)」と「住宅ローンで借りられる金額」の合計が、予算の総額です。ご自身の年収から無理のない返済額をシミュレーションし、予算を決めましょう。

Q4. 自分の年収だと、いくらくらいの家を建てられますか?

A4. 一般的に、住宅ローンの年間返済額は年収の25%以内が目安です。例えば、年収600万円の場合、年間の返済額目安は150万円です。この場合、35年ローン(金利1.5%)を組むと、約3,873万円を借り入れできる計算になります。

Q5. 頭金は、最低いくら用意すればよいのでしょうか?

A5. 物件価格の1〜2割程度の頭金を用意するケースが一般的です。頭金を多く入れると、住宅ローンの借入額が減り、月々の返済や総支払利息を抑えられるメリットがあります。ただし、諸費用や引越し費用も現金で必要になるため、手元の資金すべてを頭金にしないように注意しましょう。

Q6. コストを抑えて、理想の家を建てる方法はありますか?

A6. 建物の形を凹凸の少ないシンプルな四角形にすると、費用を抑えられます。また、キッチンや浴室などの水回りを1カ所に集中させると、配管工事費を削減できます。ほかにも、間仕切りを減らして開放的な空間にするなどの工夫が有効です。

Q7. 予算オーバーを防ぐには、どうすればいいですか?

A7. まず、家づくりで実現したいことや、こだわりたい設備に優先順位をつけましょう。「絶対に譲れないもの」と「できれば採用したいもの」を分けておくと、予算に合わせて仕様を調整しやすくなります。

Q8. 依頼先の会社を選ぶときの注意点はありますか?

A8. 複数の会社から相見積もりを取ることをおすすめします。同じ条件でも会社によって費用や提案内容はさまざまです。複数の会社を比較することで、ご自身の希望に合い、適正な価格で建ててくれる会社を見つけやすくなります。

Q9. 資金計画で、特に気をつけるべきことは何ですか?

A9. 購入後にかかる維持費(ランニングコスト)も考慮しておくことが重要です。固定資産税や将来のメンテナンス費用など、住み始めてからも継続的にかかる費用を踏まえ、長期的な視点で無理のない資金計画を立てましょう。

更新日: / 公開日:2021.07.29