相見積りとは？

 

注文住宅を建てるときは、施行会社とどういう家にするか予算の中でできることを話し合って形にしていきます。

 

ただし、一口に施行会社と言っても、ハウスメーカーや工務店、設計事務所など、依頼する先で金額も特徴もさまざまです。

 

そのため、どの会社に依頼するかを決めるために、希望の条件を伝えてプランニングや金額の概算を立ててもらう見積りを取ります。

 

一社だけでなく複数の会社に見積りを依頼する手法を相見積りと呼び、施行会社選びの判断材料にします。

施行会社ごとに特徴がある

 

相見積りを取るためにも、施行会社の種類やそれぞれのおおまかな特徴を知っておくことが必要です。

 

まず、大手ハウスメーカーはテレビCMなどによって知名度が高いため、ハウスメーカーから検討する人も多いでしょう。コスト面でのメリットは、建材などを大量に仕入れるため、原価を抑えることができ、良いものを低価格で使用することが可能です。

 

さらに、大手ハウスメーカーは全国に展示場があり、現物を見て比較することができるため、安心感もあります。しかし、知名度の高さや安心感がある分、広告宣伝費用が見積りにも計上されていることは理解しておきましょう。

 

工務店のメリットは、広告宣伝費用がかかっていない分、費用が安い可能性があるということです。プランニング力はハウスメーカーよりも弱い場合があるため、見積り時には金額だけでなく、提案面を重点的に確認しましょう。

 

設計事務所は、設計料などが含まれるため、他と会社と比べて費用が高くなるけ傾向があります。その分、規格化したデザインを得意とするハウスメーカーではできないオリジナルな注文住宅を建てることができます。

 

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相見積りを取るときに注意するべきこと

 

施行会社はどこも一長一短で、どの会社を選ぶかの判断は難しいところです。そこで重要なのは、事前に家族で理想のプランを立てておくことです。

 

複数の施行会社へやみくもに相見積りを取っても、やり取りが増えて手間がかかるので、相見積りの段階で、ある程度しぼっておくことが必要です。そのため、第一段階として、家族でどのような注文住宅にしたいのか理想のプランを作っておきましょう。

 

まずは、それぞれの施行会社からカタログを取り寄せて検討してみてください。理想プランを作る上で、必須の検討事項は、予算感と住宅性能など条件の優先順位です。

 

例えば、リビングは10畳以上や、キッチンはアイランドキッチンにしたい、吹き抜けにしたいなど具体的な要望を決めます。必要な性能と予算次第で求める性能の優先順位を付けておきましょう。

 

理想プランの具体的なイメージを作らずに、施行会社と相談を進めてしまうと、後から後悔することになりかねません。途中で希望と違うと思っても、後に引けなくなってしまうことも考えられます。

 

もし、トラブルとなってしまった場合には国土交通相が、住宅関連の住宅紛争処理窓口を設けているので、一度相談してみましょう。

 

ただ、せっかく楽しみにしている人生の大きな買い物で嫌な思いをすることは避けたいので、相見積りとプランと、理想のプランを入念にチェックしておきましょう。

土地の敷地調査を行っておくこと

 

注文住宅を建てるには、施行会社を検討する前に、土地を決める段階があります。

 

土地を購入すれば敷地内でどのような家でも建てられる訳ではありません。都市計画法や建築基準法などの法規制があるため、建物の高さ・用途などの制限があるのです。

 

そこで敷地調査で土地を診断します。診断は”地盤調査”、”法規制調査”、”環境調査”の3つです。

 

地盤調査では、地盤の軟弱さを調べて、仮に問題があれば工事をして強度を高めなくてはいけません。

 

法規制調査では、希望の家が建てられるかが分かる用途地域や家の高さの制限などを判定します。

 

環境の調査では、隣の家との距離や窓の位置などを調べ、プライバシーや日当りなどを把握します。

 

この調査を前提として理想の家を計画していきます。ハウスメーカーなどでは無料で敷地調査をしてくれる会社もあります。事前に土地の診断をすることで、後悔する材料が減るでしょう。

 

建て替えや親の土地に建てるなど土地が決まっている場合は、土地の情報を把握した上で、施行会社とプラン作りを進めていきましょう。

 

計画後にいざ調べてみると、建てられないプランということにもなりかねないので、施行会社の担当者と相談して決めていくことが大切です。

 

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