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2015年に発表した直後から、独創的な都市評価指標で大きな話題を呼んだ『Sensuous City ［官能都市］ 』を、10年ぶりに改定します。 この10年、全国に広がったタワーマンション型市街地再開発事業によって、都市の中心部はその姿を大きく変えました。それと同時に多くの都市で、官民連携のプロジェクトによって公園や道路や水辺などの公共空間の整備が進められました。一方、コロナ禍の経験と、コロナ禍中に一気に進展したさまざまなネットサービスは、私たちのライフスタイルを大きく変えました。 このような都市生活の環境変化を踏まえ、評価指標のアクティビティ項目をチューニングした2025年版の「センシュアス・シティ・ランキング」を作成しました。そして、ウエルビーイングやシビックプライドなど、都市の目標となる概念との関係性を明らかにすることで、都市がセンシュアスであることの意義を検証しています。
LIFULL HOME'S総研が2014年に発表した『STOCK & RENOVATION 2014』は、おそらく日本ではじめて本格的に（大規模に）既存住宅流通＋リノベーションの市場の実態を明らかにした調査研究である。 あれから10年。いまや地上波テレビのバラエティ番組でもリノベーションを取り上げられることも多く、「リノベーション」や「リノベ」はなんの注釈もなく使える一般的な言葉になった。住宅不動産市場においても、内容の理解度や選好度は別としても「リノベーション」の認知度は広く浸透しているのは確実であろう。それではリノベーションは、既存住宅流通市場の活性化やストック型社会への転換をどの程度押し進めることが出来たのか？ 人びとの住むことの自由をどの程度拡張できたのか？ 今回の調査研究は、前作『STOCK & RENOVATION 2014』から10年後調査として位置づけ、前回調査と調査条件や調査項目を揃えたアンケート調査の時系列分析を中心に、取材によってユーザーおよびプレイヤーの声を集め、この10年の市場の変化を整理することで現在地をあらため、その上でこれからのリノベーション市場の方向性を展望する。
地方創生は地域の幸福度（Well-being）を目標にすべき、というのがLIFULL HOME’S総研の基本的なスタンスです。しかし幸福観は人それぞれ多様です。多様性は時に互いに矛盾し摩擦や軋轢を起こすので、Well-beingは寛容性を伴わなければなりません。これが「寛容と幸福の地方論」の基本理念です。 昨年発表した『地方創生のファクターX』では、不寛容が地方の衰退を招いていることを明らかにし、寛容の重要性を提言しました。続編と位置づける本作では、地方創生でこれまであまり関心を持たれなかったレジャーや娯楽・趣味など広義での遊びに着目しました。 今回の研究を通して、遊びが寛容度と幸福度を高めるという知見が得られました。特に、文化芸術系の遊びは寛容度に強く作用するようです。現状では東京を中心とする大都市圏と人口規模の小さい地方都市では遊びに格差があり、総じて言えば地方には遊びが足りないのではないかと考えられます。
地方創生をテーマにした今回の調査研究では、47都道府県の在住者へのアンケート調査を実施し、各都道府県の「寛容性」の気風を測定しました。同時に東京圏に住む各道府県出身の若者の意識調査も実施し、分析の結果、各地域の「寛容性」と地域からの人口流出意向・東京圏からのUターン意向の間に密接な関係があることが分かり、地域の「寛容性」がこれまでの地方創生政策が見落としていたファクターXであるという結論に至りました。地方創生の重要な指標として「寛容性」に注目することを提案します。 また、近年さまざまなシーンで注目度が高く、今後の地方創生議論の中でも不可欠になると思われる「幸福度（Wellbeing）」の実態についても都道府県別に把握し、今後の議論の材料として発表いたします。
現在そして未来の日本でもっとも一般的な暮らし方、それはひとり暮らしです。2020年時点で日本の単身世帯数は約1934万世帯。一般世帯総数の35.7％を占め、2040年には約40％に達します。本格的なおひとりさま社会の時代が、いままさに到来しているのです。 ところが、過去2作の住宅幸福論シリーズでは、日本の単身世帯の住まいの幸福度は、二人以上世帯に比べても、また海外（デンマーク）の単身世帯と比べても著しく低いことが分かっています。 そこで、住宅幸福論シリーズ第３弾になる本報告書では、「ひとり暮らし」を研究テーマとしました。今回は、これまで満足度で測定していた住まいの幸福について、ウェルビーイングの概念を導入して多角的に点検し、超おひとりさま社会に求められる家や街のあり方を考えます。また、今後大きな社会課題として認識されると思われるひとり暮らしの孤独について、その実態を確かめ、今後の議論の材料として共有します。
本報告書は、LIFULL HOME'S総研の『住宅幸福論』シリーズ第二弾になります。2018年に発表した『Episode1 住まいの幸福を疑え』では、住まいの幸福度は、持ち家か賃貸か、新築か中古か、マンションか戸建てかなど、ハコの種別による違いは思われているほど大きくはなく、それよりも「住まい方」のほうが重要であるという分析結果を得て、議論の出発点を提示しました。今回は前作での知見を踏まえ、日本の住生活を省みることにします。 私たち日本人が、これが普通だろうと疑いを持たずに受け入れている住生活を冷静に評価するためには、私たちとは異なる普通と対比させ、相対的な視線で眺めてみることが有用です。今回比較対象として選んだのはデンマーク。デンマークは、国連の幸福度ランキングで毎年トップ３位内に位置する幸福度の高い国で、ヒュッゲ（Hygge）という言葉で表されるデンマーク流の暮らし方が世界で注目されています。そんな幸福な国の住まい方と比べることで、日本の住生活を冷静に振り返り、日本人なりの幸福な住まい方へのヒントを探り、幸福な住まい産業のあり方を考えます。
いよいよ本格化する人口減少がもたらす家余りと不動産価値の下落。大都市圏にも侵食する急速な高齢化や単身世帯の急増、共働きの一般化が要請する家族とコミュニティの変容。イノベーションによって書き換えられる産業構造によって促進される雇用の流動化。テクノロジーが後押しする働き方と暮らしの同時並行的な変化。ポスト平成の時代には、昭和の経済成長期から日本人の住まい観を規定してきた社会構造が根底から崩れていきます。住宅のあり方や住宅不動産業界の価値観もアップデートが必要です。 LIFULL HOME’S総研は、「住まいの幸福」を考え直してみたいと思います。これからあらわになる家族と不動産の変化を展望し、芽生え始めた新しい住まい方／暮らし方の事例を訪ね、大規模な生活者調査によって、持ち家vs賃貸、新築vs中古、マンションvs戸建て、などなど、住宅不動産市場で大きな関心を持たれてきた問いの有効性を検証します。
日本に暮らす外国人（在留外国人）は、2016年6月末に過去最多となる231万人を記録し、外国人労働者も2016年にはじめて100万人を越えました。しかし、「外国人不可」の賃貸住宅の存在や、連帯保証人という日本独自の慣行など、住まいという生活の基盤を確保するにあたって外国人が直面するであろう問題はまだ多数あります。また一方で、日本社会には、ベビーカー論争や様々なネット炎上にみられるように、少数派や異なる価値観を排除したり、些細な失言を徹底的に攻撃する不寛容が広がっています。LIFULL HOME'S総研では、こうした社会の不寛容化は、外国人を排除しようとする態度とも通底しており、外国人にとって暮らしやすい社会は日本人も暮らしやすい寛容な社会であるとの仮説に基づいて「寛容度調査」を行いました。
都市の魅力とはなんだろうか。楽しく幸福に暮らせる都市とは、どのような場所だろうか。「住むこと」の自由を考えるLIFULL HOME’S 総研が、都市の本当の魅力を測る新しい物差しを提案します。独自調査によって測定した全国主要都市の魅力度ランキング「センシュアス・シティ・ランキング」を中心に、ゲストに迎えた都市のエキスパートたちの都市論を収めました。
ストック型社会への転換を中心的に牽引する中古住宅のリノベーション。ここ数年存在感を強くしていて、今後もさらなる拡大が予想される市場について、2014年時点での到達点と課題をまとめました。
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![Sensuous City [官能都市] 2025](/search/assets/img/souken/common/cover/202509.jpg?v=01f5f9f25b7f1d3ecf459a9cda447985)
