この20年、私たちは見えないものも『かたち』と呼ぶようになった

今回のシンポジウムは20周年を記念して行われている住宅と暮らしの20年の展示と連動したもの今回のシンポジウムは20周年を記念して行われている住宅と暮らしの20年の展示と連動したもの

西新宿にリビングデザインセンターOZONEがオープンしたのは1994年。ウェブブラウザーが登場、短期間に圧倒的なシェアを獲得したのと同じ年で、インターネット検索が日常になり始めたタイミングだったともいえる。それから20年、インターネットは私たちの生活に欠かせない存在となり、生活のあり方、人間関係、住まいとのかかわり方など多くのものを変えてきた。その20年を振り返り、今後の住まいとそれに関わるプロのあり方を考えるシンポジウム「住まいのかたちにプロは要るのか? ~住宅の価値をあらためて考える~」が行われた。ここではそのエッセンスをご紹介しよう。

シンポジウムはファシリテーターと3人の登壇者によるプレゼンテーションで始まった。最初のプレゼンテーションはファシリテーターでもある建築史家の倉方俊輔さんから。テーマはシンポジウムのタイトルである、住まいのかたち、そしてプロという存在について。倉方さんはそのいずれもがこの20年で大きく変容したという。

「今、私たちはたとえばシェアをデザインするなど、有形でないものについても『かたち』という言葉を使うようになっています。これは『かたち』という言葉の認識そのものが変化したことを示しています。かっこいい形が「建築」である、といったような理解は乗り越えられ始めているでしょう。では、これからの「建築らしさ」とはなにかということが問題になります。

もうひとつ、20年前には情報、ノウハウを持ったプロが明確に存在していました。しかし、今は分野によっては建築家よりも詳しいアマチュアがいるなど、情報、技術の進化がプロとアマの差を詰めてきている。その結果、見える形だけを作るのならアマでもできるのかもしれないという状況になってきています。また、当初デジタルは物事を平準化すると言われていましたが、実際には場所の特性が際立つようになるなど、微細な差異がクローズアップされるようになってきています。そうした状況下で住まいにプロは必要なのか、根源的な要不要も含め、考えたいと思います」。

ITの普及は社会も、住宅も、住み方に対する考え方をも変えつつある

若林さんの発言からは住宅の分野で起こっていることは他の分野でも同様に起こっており、相互に関係しあっていることを意識させてくれた若林さんの発言からは住宅の分野で起こっていることは他の分野でも同様に起こっており、相互に関係しあっていることを意識させてくれた

『かたち』の変容については最後にプレゼンテーションをした日本版『WIRED』編集長の若林恵さんの話と重なる部分が多かったのが印象的だった。今回のシンポジウムの登壇者は倉方さんに始まり、HOME'S総研所長の島原万丈さん、建築家の松川昌平さんと建築、不動産の専門家だが、若林さんは未来に繋がるアイディア、イノベーション、テクノロジーなどを紹介するメディアの人で、言ってみれば異分野からの参加。だが、情報を発信する立場で見てきた、ITを中心にした社会全般にわたるこの20年間の変化は、建築、不動産の世界で起きていることとシンクロしている。

「20世紀は映像の時代だったと言われます。これはどういう意味だったかというと、目に見えるモノが大事だった、ということだと思うんです。20世紀においては、新しいイノベーションやテクノロジーは撮影ができるものだったんです。それを撮影すれば雑誌の誌面は作れたし、テレビ番組だって作れた。でも、今、たとえばグーグルの人工知能の取材に行ったとしても、撮影できるモノがない。『映像の時代』は、目に見えるものに本質が宿る、ということが信じられていた時代だったと言えますが、今は『本質』は、目に見えなくなってきていると感じます。

一方でウェアラブルなセンサーが今後発達していくことで、これまで目視では見えなかった、身体情報がどんどん可視化されていくはずです。人体のみならず、会社組織や、もしくは都市といったものの、見えない様態が、センサーとデータ解析技術の向上によって、どんどん見えるようになってくる。こうしたことが起こることで、これまで極めて単純なものさしでしか行えなかった価値の計測や 査定のあり方も変わってきます。価値基準が今後どんどん多様になっていくのです。それにつれて、これまで当たり前だと思われてきたことが当たり前でなくなってきます。

住まいというテーマで言えば、たとえば、30年ローンなんていうものは、すでに変更を迫られています。これは30年間同じ会社で働き続けることを前提にしていた制度です。けれども、会社組織がこれだけ流動化して、働き方も変わっていくなかで、もはやそうした保証は成り立ちにくい。あるいは自宅などを宿泊施設として貸し出すことを可能にするウェブサイト『Airbnb(エアービーアンドビー)』のようなサービス。これによって、ひとつの空間はひとつの家族で専有するものという『当たり前』が突き崩されはじめています。時間によって他人が使ったり、シェアしたりする、そういうことを通じて、住まいのあり方は、おそらく決定的に変わっていきますし、制度も、それに従って変更を迫られることになっていくはずです」。

いびつな日本の住宅市場にも変化の兆し

日本の不動産市場の特殊性については多くの指摘がある。今後の変化に期待したい日本の不動産市場の特殊性については多くの指摘がある。今後の変化に期待したい

住まいの形や考え方の変化同様、市場も変わってきている。島原万丈さんが指摘したのはこの20年で半分ほどに縮小したマーケットとその中で起きてきた住宅供給の寡占化、そして新築が圧倒的多数を占める日本の住宅市場の特殊性である。しかも、新築として供給された住宅は時間とともに価値を失い、場合によっては空き家として放置され、社会問題にすらなる。だが、この中古物件をきちんと流通させ、マーケットを作ることができれば成長につながると島原さん。

「日本では戦後から現在までに住宅に対して900兆円近い投資をしてきたものの、資産評価額は300兆円強。約500兆円以上が消えてしまっているわけで、それが日本を貧しくしている面もあります。アメリカでは20代で家を買い、子どもが大きくなったら広い家に住み替え、子どもが巣立ったらまた小さな家に移る。その間、資産価値が落ちていないから、大きな住宅を小さな住宅に住み替えたらお金が残り、それを老後の資金の足しにする、というようなライフプランも可能です。日本では住宅ローンを払い終えた家はほぼ価値ゼロです」。

しかし、面白いことに2000年前後に不動産情報が紙の媒体からインターネットに移っていったとほぼ同じくらいにリノベーションという手法が登場する。情報の拡散速度が飛躍的に早くなった時期に登場したのである。そう考えると、リノベーションには情報を武器にした、既存市場への異議申し立てという面があるようにも思われる。

これからの建築家はどうあるべきか

では、そうした20年間の変化を踏まえ、これからの住まいのかたち、そこに関わる建築のプロはどうあるべきなのか。日本建築士会連合会の統計によると、平成26年3月31日現在一級建築士として登録している人は35万6,000人弱。今後、これほどの人数が必要とされるとは思えず、当然、淘汰されていくのだろうが、どんな人が残っていくのか。

建築家の松川さんは「曖昧になっているプロとアマの境界が、これからは仕組みを作る人、そこから型を作る人、それを使う人に分かれて行くのではないかと思っています。仕組み作りの場面ではプロが必要ですが、型を作る人はプロとアマの間にいる人、使う人はもちろんアマという風になっていくのではないでしょうか。そして、たとえばグーグルが検索時のページの評価基準を定めたり、フェイスブックが人間関係のネットワークを評価するなどの仕組みでイノベーションを起こしたように、これからは仕組みを作れる人がプロということになるのでは」とプロを位置づけた。

若林さんは「自分を『建築家』と自己規定した時点で、時代から取り残されるのではないか」と厳しい言葉。『WIRED』では「ビジネス」「カルチャー」「テクノロジー」「サイエンス」といったカテゴリ分けを行っていないというが、これはアップルの記事が出てくる度に、それをどのカテゴリに入れるかで悩むからなのだとか。「すべてが横断的になっている世の中で、ひとつのカテゴリのなかに自己規定することは不可能に近い。これからは状況に合わせて、自分の役割や作業が変わっていくので、フレキシブルに対応できることが大事なのでは」。

新しい建物を作る場面での建築家の役割は比較的分かりやすいが、それが中古に手を入れるとなった時点で問題は建物だけでは済まなくなる。法律や税務、ファイナンシャルなどといった不動産全般の知識も必要になってくるわけで、これから住まいに関わるプロにはそうした幅広い知識、視野を求めたいということだろう。

2015年 03月22日 13時22分