話し手：東さん（住まいの窓口ハウジングアドバイザー）
2018年にLIFULLに入社。賃貸物件の電話相談窓口担当を経て、住まいの窓口のハウジングアドバイザーとなる。神奈川、東京の店舗を中心に、一般的な一戸建ての相談から、二世帯住宅、賃貸併用住宅の相談まで幅広く担当する。趣味は野球観戦で、東京ドームによく足を運ぶ巨人ファン。

二世帯住宅を建てるときの進め方

―東さんは、今回のテーマである「二世帯住宅」希望のお客様を担当することもあるそうですね。実際、住まいの窓口に二世帯住宅や同居を視野に入れて住宅購入を検討する方はよく来られるのでしょうか？

特別多いわけではないのですが、一定の割合ではいらっしゃいます。なかでも、土地をすでに持っている、もしくは今あるお住まいを同居を視野に入れて建替えたいという方によくご利用いただいています。すでに土地があるので建てるなら二世帯住宅に、という感じで話が進むことも多いようですね。

―二世帯で住宅購入となると、親御さんとお子さんで意見があわずに揉めて失敗したり、建てた後に後悔したりするという話も聞きます。どう進めるのがよいのでしょうか？

二世帯住宅の建築を進めるうえでは、

が重要になります。

このなかでまず大切なのは、建築会社選び、二世帯住宅の建築実績が豊富な会社を選ぶことです。 二世帯住宅は、必ずしもどの会社も建築実績があるわけではありません。また実績がある会社でも、実績が豊富で「得意分野」と言えるような会社から、対応自体はできるけれど実績は多くない会社まで、さまざまあります。

二世帯住宅はタイプが複数あるうえ、両世帯の意見を取り入れる分要望も多くなりがちです。提案の幅が広く、質が高くなる実績豊富な会社への依頼をおすすめします。

住まいの窓口では、希望される方に建築会社をご紹介しているので、二世帯住宅の実績豊富な会社もご紹介できます。

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後悔のない二世帯住宅にするポイント

―まずはよりよい提案をしてもらえる会社を選ぶことが重要なのですね。「どのタイプの二世帯住宅を選ぶのか」「間取りをどうするのか」については、どんなところがポイントでしょうか？

タイプの話でいうと、二世帯住宅は大きく、

の3種類に分けられます。価格は完全分離型が最も高く、完全同居型が最も安いのが一般的で、完全分離型と完全同居型では1坪あたり40万円ほどの違いがあるとされています。そのため、どのタイプを選ぶのかで予算が大きく異なってしまうのです。

一方で、完全分離型と完全同居型の“いいとこどり”のようにも見える部分共用型には、先々親世帯が亡くなった後に賃貸や売却をしにくいなどのデメリットもあります。予算と先々までの生活スタイルの両面から考えるのが後悔しないためのポイントですね。

間取りに関しては、うまく両者が譲り合って決定できるのならいいのですが、何かしらお互いにこだわりがあると衝突の原因になりかねません。各世帯であらかじめ希望や譲れないポイントを考えておくのが大切です。

そこで意見が割れた場合は、両者の意見を取り入れた間取り案を複数提案してもらうとよいでしょう。

たとえば、

のような3案を提案してもらいます。
そうすると、両者の希望が具体化されますし、費用も明確になるので比較検討しやすくなります。
こうした提案をしてもらう観点でも、やはり先に挙げた実績豊富な会社選びが大切であることがお分かりいただけたかと思います。

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―そのほか、二世帯住宅購入にあたってポイントとなることはあるのでしょうか？

費用の支払いや、土地や建物の名義をどうするかなどですね。
費用の支払いは、親御さんが資金援助をしてお子さんがローンを組むケースが多いですが、親子でローンを組むこともできます。どういう支払い方をしていくか、負担額の割合などはあらかじめ話しておいたほうがよいと思います。

名義については、二世帯住宅だと土地の名義は親御さん、建物は親子の共有名義にする、などさまざまなパターンが考えられ、それにより税金の控除額や相続の費用に違いが出てきます。複雑な内容になりますので、税理士など専門家の方に相談してみる、建築会社で相談先を紹介してもらうなどしておくと安心です。

スタートから両世帯で足並みを揃えて進めよう

―最後に、これから二世帯住宅を建てるご家族、もしくは同居を考えているご家族にアドバイスやメッセージがあればお願いします。

二世帯住宅を考えるなら、親世帯のみ、子世帯のみなどで話を進めるのでなく、両世帯で足並みを揃えて進めていくのが大事だと思います。
一方が先走ってしまって話がこじれてしまったり、計画自体がなくなって後悔してしまったり、といったケースもあります。そうした事態にならないように、お互いの意見をすり合わせてから進める、一方が主体で進めるなら要所要所で同意を得ておくといいでしょう。

先ほどもお伝えしましたが、住まいの窓口では二世帯住宅の実績が豊富な会社のご紹介もできます。二世帯住宅の得意な会社を知りたい方はもちろん、とりあえず情報収集から始めてみたい方にも活用してもらえればと思います。

※本記事は2022年3月に住まいの窓口noteに掲載された内容です。