免震・制振・耐震構造とは

世界でも有数の地震大国日本では、過去に何度も大地震を経験してきました。記憶に新しい2011年の東日本大震災では、主に東北地方の沿岸部を中心に津波による甚大な被害を受けました。また、1995年、都市部を襲った内陸型地震の阪神淡路大震災では、多くの方が倒壊・崩壊した建物の下敷きになり、また地震後に発生した火災の犠牲になりました。そのような経験から、今後は「津波対策」「建物の耐震化」「建物の耐火化」などが急務となっています。そのような中、私たち一人ひとりがまずすべきことは、地震に強い住宅に住むことです。地震に強い建物にする方法には、「免震構造」「制振構造」「耐震構造」など、いくつかの方法があります。

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免震・制振・耐震の違い:マンション編

免震・制振・耐震構造の特長

免震構造や制振構造は1980年代に導入されるようになった新しい技術です。「免震構造」では建物の基礎部分または中間階に積層ゴムの免震装置を組み込んで、そこで地震の衝撃をカットします。その上部にある建物は激しい揺れを免れることができます。「制振構造」では、建物の各階または頂部にダンパーを設置して、そこで揺れの衝撃を吸収します。どちらかというと風揺れなどの対策に効果があると言われています。例えば免震と制振を組み合わせてより高い耐震性を持たせるなど、建設会社がそれぞれ独自の技術を開発することもあります。「耐震構造」とは、柱や梁を太くして地震に耐えるという考え方で、建物は、踏ん張って地震の揺れに耐えます。従って地震の揺れは建物に伝わります。一般的な建物はこの「耐震構造」になっています。

それぞれの建築コスト

建物をより地震に強くしたいと考えた時、耐震構造なら柱や梁を太くすることで対応し、制振構造を採用するならダンパーが必要となり、どちらも建設費用はアップします。また、もし免震構造を採用する場合も、免震の設計費用や積層ゴムをはじめとした免震装置、免震部材が必要になるので、採用しない場合に比べて建設コストはアップします。そのコストアップ率は数%程度と言われていますが、建物の形状や規模によりアップ率は異なり、大規模物件になればなるほど負担は小さくなるようです。また、免震構造は竣工後も積層ゴムの保守点検費用が発生します。しかし、大地震がきた時、壊れて使用できなくなるリスクを、免震構造を採用したことで回避できるとしたら、それはコストアップではなく「必要な費用」だと考えることもできるのではないでしょうか。

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(2013/11/12)