耐震性や省エネ性など、住宅の性能は目には見えないものです。そこで、住宅の性能を一定の基準で評価し、分かりやすく表示するための「住宅性能評価基準」という統一基準がつくられました。10の分野からなるさまざまな項目によって住宅が評価され、その結果が表示されているのです。この表示を見比べることで住宅の性能を比較し、判断材料の1つとすることができます。ここでは、住宅性能評価基準についての基本的な情報と、それらを見極めるためのポイントを紹介します。

住宅性能評価書

住宅性能評価基準制度は住宅の性能を考えるうえで、参考になる指標です。しかし、それがどのようなものかを知らないと、その意味が理解できません。ここからは、住宅評価基準制度の内容について解説します。

住宅性能評価基準は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」によって定められています。2000年の告示によって日本住宅性能表示基準が定められ、現在では既存住宅も評価の対象です。

国内における住宅性能の評価は、日本住宅性能表示基準に従って結果を表示しています。以前は評価基準のうち9分野を表示する義務がありましたが、2015年からは4分野に緩和されています。

 

4つの表示必須項目とは、「構造の安定」「劣化の軽減」「維持管理・更新への配慮」「温熱環境・省エネルギー性」です。それ以外の項目については、不動産会社などによって表示しているケースと、そうではないケースがあります。

住宅性能イメージ

日本住宅性能表示基準では、4つの表示必須分野があります。これらの分野に関しては、必ず性能評価が表示されるため、住宅性能を比較する基準として利用できます。ここからは、その4つの分野を見ていきましょう。

構造の安定とは、住宅が地震などにどの程度強いのかというものです。地震などが起こった際の「倒壊しにくさ」「損傷の受けにくさ」を評価しています。

ただし、等級が低いものでも建築基準法は満たしています。等級が低いからといって、地震などの災害時にすぐ倒壊してしまうというものではありません。

 

等級は高い順に3~1で表示され、耐震等級3は建築基準法の基準レベル(耐震等級1)の1.5倍の強さがあります。

劣化の軽減とは、柱や土台などの耐久性のことを指します。年月が経過しても、柱や土台が傷まないようにするための対策がされているかどうかを評価するものです。

評価は高い順に等級3~1で表示され、等級3では3世代(およそ75~90年)まで構造躯体が維持されることが想定されます。

配管の清掃や点検のしやすさに関する項目です。また、万一故障した場合の補修のしやすさも評価の対象になります。

点検口の設置など給排水管やガス管の維持管理のしやすさが高い順に等級3~1で表示されます。

温熱環境とは、冷暖房効率に影響する住宅の外壁や窓などの断熱性能と、省エネ性能を評価します。創エネルギー(太陽光発電など)も評価の対象です。断熱性能に関しては等級が高い順に4~1で表示され、エネルギー消費性能は等級5、4、1で表示されます。

表示必須となる4分野以外に、住宅性能評価基準の項目として「火災時の安全」「空気環境」「光・視環境」「音環境」「高齢者等への配慮」「防犯対策」の6つの分野があります。

 

「火災時の安全」は、火災時の燃え広がりにくさや避難のしやすさが評価対象です。

「空気環境」では、シックハウスの原因となるホルムアルデヒドを発生させる接着剤を使用する建材などの使用状況や、換気設備が整えられているかを評価します。「光・視環境」は窓の数や大きさを評価し、「音環境」は共同住宅などにおける、隣接する住戸への音の伝わりにくさを評価するものです。

「高齢者等への配慮」は高齢者や障がい者などが暮らしやすいかを示す評価基準であり、「防犯対策」では防犯に効果的な建築部品や雨戸の設置などがされているかについて評価が行われます。これらの評価の表示については、不動産会社によって表示されるかどうかが変わるため、必ずしも確認できるとは限りません。

  • 住宅の価値を計る基準として「住宅性能評価基準制度」がある
  • 国内の住宅性能評価は「日本住宅性能表示制度」により表示義務が課されている
  • 住宅性能評価基準には10分野があり、そのうち4分野は必ず表示しなければならない
  • 残りの6分野については、不動産会社によって表示するかしないかが変わる

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