地震の多い日本では、住まい選びにおいて住宅の耐震性能が非常に重要なポイントであることに、異論の余地はないでしょう。
購入物件を決める前に、ぜひ耐震性能に関する基本的な知識を身につけ、チェックすべきポイントを知っておきましょう。
自分でできる耐震診断についても紹介します。

建築基準法をクリアしていればOK?
家の耐震性能について考えてみましょう

家を建てるとき、その耐震性能については建築基準法で基準が定められています。この基準は、過去に何度か大きく改正されており、中でも1981年6月に制定された「新耐震基準」が非常に重要なポイント。壁量規定が見直され、それを境に、住宅の耐震性能が大きく向上しました。
たとえば阪神・淡路大震災で被害が大きかった神戸市中央区では、1981年の「新耐震基準」以降に建てられた建物のうち約90%は軽微な被害または被害なしで、倒壊したのは約7.7%でした。これに対し、新耐震基準より古い「旧耐震基準」や「旧々耐震基準」では約18.9%の建物が倒壊したそうです(平成7年阪神・淡路大震災調査委員会中中間報告より)。ほぼ倍の開きがあります。

その後、建築基準法は2000年にも大きく改正され、地盤調査にもとづいた基礎の仕様、補強金物や壁の配置について定められました。これによって、木造住宅の耐震性能はさらに向上しました。
したがって、住宅の耐震性能は、建築年月日によってある程度まで判断することができます。しかし、建物の耐震性能とともに、地盤の強さ、土地の形状といった要素も加味して考える必要があります。また、現在の新築物件がすべて同じような耐震性能を持っているかというと、そうではありません。

建築確認の申請年月日から耐震性能を判断する

あなたは知っていますか?
家の耐震性能を左右する3つのランク

現在、住宅の耐震性能は「住宅性能表示制度」によって客観的に知ることができます。これは国に登録された評価機関が、統一された基準でさまざまな評価を行うもの。このうち耐震性能については、倒壊防止と、損傷防止について等級1~3の3段階に分かれています。
等級1は、建築基準法で定める地震力(数百年に一度程度の地震)に耐えられるものとされています。等級2は等級1の1.25倍の耐震性を持ち、学校や避難所と同じレベル。最高等級の等級3は等級1の1.5倍で、病院や消防署と同じレベル。住宅を購入する際には、この「住宅性能表示制度」による等級を確認しておきましょう。

現在の新築住宅は最低でも建築基準法を満たしており、それより高い耐震性能を持ったものもあります。しかし、中古住宅の中には2000年以前、1981年以前の古い建築基準法にもとづいて建てられたものがあり、そのような物件に住む場合は耐震補強を行うなどの対策が必要となります。
なお、住宅の構造上の地震対策としては、主に「耐震」「免震」「制震」の3つがあります。「耐震」は、建物の骨組や躯体を強化することで地震によって壊れないようにする方法。「免震」は、建物と地面の間にゴムなどの装置を入れることで、揺れが伝わらないようにする方法。「制震」は、建物にオイルダンパなどの装置を設置して揺れを吸収する方法です。このうち最もコストを抑えられるのは「耐震」。新耐震基準にもとづいて建てられた建物なら、地震対策は「耐震」と「家具の固定」で十分と指摘する専門家もいます。

住宅性能表示制度に基づく耐震性能の等級

本当に耐震性能の高い家かどうかを見極めるために
耐震診断をやってみよう!

ここまで紹介したように、住宅の耐震性能は建てられた時期、住宅性能表示制度の等級によって知ることができます。
さらに、一般財団法人日本建築防災協会のホームページでは「誰でもできるわが家の耐震診断」というコーナーが設けられ、サイト上で設問に答えて診断を行うことができます。同じ内容のPDFファイルも用意され、ダウンロードして診断を行うことも可能です。(建物所有者に限定)
下記のリンク先から、ぜひ耐震診断をしてみましょう。

一般財団法人日本建築防災協会
「誰でもできるわが家の耐震診断」