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耐震・免震リフォーム

耐震・免震リフォーム成功のために耐震補強や耐震工事の流れなど、基本的な情報やノウハウ、ポイントについてまとめました。耐震・免震リフォームの価格と費用についても学べます。

耐震・免震リフォームとは

建築基準法では住まいの耐震性能について制定されていますが、度々改正されており、1981年(昭和56年)に改正された耐震性能に関する基準が耐震性能を見極めるうえで大きな基準とされています。1981年以前に建てられた住居約98%では耐震性能が不足しているといわれており、万が一に備えてはやめの耐震補強・対策が大切になってきます。

補助金を成就に利用しよう

現在の住居の耐震性能を確認するためには、耐震診断をすることが確実です。耐震診断に関しては各自治体で耐震診断費用や耐震・免震リフォームの費用を補助してくれる制度が用意されていますので、お住まいの市区町村窓口や耐震・免震リフォームを得意とするリフォーム会社に相談されるとよいでしょう。
耐震・免震リフォームの減税制度についてでも確認できます。

耐震補強について

耐震補強の方法ついては、耐力壁の拡充や基礎の補強などの方法が考えられますが、どの手法によりどの程度の補強で十分かは耐震診断を実施しその診断結果に基づき耐震設計、補強プランを検討する必要があります。補強方法によって、耐力壁を補充するため壁が増えたりする可能性もありますが、開放感を維持したい場合は壁の替わりに筋交いで対処するなどして耐震性確保と開放感の維持を両立できる場合もありますので、施工前に希望をリフォーム会社に伝えておきましょう。

耐震補強リフォームの費用は補強箇所が多いほど価格が高額になっていきます。その家のつくりや築年数や劣化状況によって必要な工事が異なってきますので、耐震診断で本当に必要な改修を見極めることが大切となってきます。

耐震診断が必要かどうか、まず住まいの耐震性を5つのポイントチェックで住まいの状態を確認してみましょう。

耐震診断から耐震補強工事の流れ

耐震診断から補強工事はリフォーム会社によって具体的な流れが異なる場合もありますが、一般的に以下のような流れで実施されます。

  • 1. 相談
    1981年(昭和56年)以前に建てられた建物に住んでいる場合は、現在の耐震基準を満たしていない可能性もありますので、まずは相談してみましょう。
    ※1981年以降の建物であっても、約85%は現行の耐震基準に達していないと言われています。
  • 2. 現地調査・測定
    専門家による現地調査や機械による測定がおこなわれます。人が感じ取れないような微細な揺れも検知できるセンサーによる簡易診断や、専門家により実際に部屋の広さや高さ、間取りを確認し、細部まで建物の傷み具合を確認します。さらに床下に潜ってシロアリ被害や土台・基礎の調査なども実施します。
  • 3. 耐震診断
    現地調査やセンサーによる測定結果、各部屋の間取りや各箇所の劣化程度になどに基づき、国土交通省の基準に準拠しているかを各社の専用ソフトなどにより診断します。
    診断結果は建物の形状や壁の配置、筋交いと壁の割合などのチェックポイントが専門的に数値化され、地震への強さが判定されます。
  • 4. 耐震設計
    耐震診断の結果により、建物の中で判明した地震に対して弱い部分を補強するために、構造計算を実施し現在の耐震基準を満たすための耐震設計をします。 耐震設計では、震度6強の地震でも倒壊しないとされている耐震評価点の評価1.0以上を確保するように設計してもらいましょう。
    ※耐震補強工事は大規模地震の時の人命の確保を再優先とし建物を倒壊を防ぐことが主目的で、建物の損壊や家具の転倒を防止するものではありません。
    ※耐震評価点は、国土交通省の外郭団体(財)日本建築防災協会の定めた、建物の地震に対する強さを表す数値基準となります。
  • 5. 耐震補強工事
    耐震設計に基づき住まいの状況にあわせて最適な耐震補強工事を実施します。
  • 6. 検査・立ち会い、引き渡し
    耐震工事の完了後には、耐震工事が適切に実施されたか検査をおこない引き渡しが行われます。リフォーム会社によってはその後アフターサービスなどにより定期的な点検やメンテナンスなども実施してもらえる場合がありますので、担当者に内容を確認しておきましょう。

耐震補強工事の方法

耐震・免震リフォームでは、基礎・土台の補強、耐力壁の増強、重心のバランスが大事となってきます。現在の住まいの状況により最適な工事は変わってきますので耐震診断の結果に合わせて施工しましょう。

基礎

基礎のコンクリートに鉄筋が入っているのは当たり前かと思われがちなのですが、古い住宅では基礎のコンクリートの中に鉄筋が入っていないこともあります。無鉄筋のコンクリートを補強するためには新しく鉄筋を組んで既存の基礎と一体化さて強化する方法などがあります。

壁・開口部

家全体で壁量が少ない、南側に窓が偏っていて壁のバランスがよくない場合は、地震の揺れによって建物がねじれやすくなるため、耐力壁などをバランスよく設置し補強することが求められます。 耐力壁とは、伝統的な木造軸組工法では、筋交いの入った壁を指しますが最近では筋交いの代わりに面材が用いられることもあります。筋交いは柱と柱に斜めに設置することで横からの力に抵抗することができます。また、面材による耐力壁では地震の揺れを面全体で受け止めて分散することができるため、最近のリフォームでよく用いられるようになっています。
その他、制振装置を構造の一部に組み込むことで地震による建物のの変形を軽減させる方法もあります。制震装置では、揺れに対してダンパー内の特殊粘弾性ゴムが伸び縮みすることで地震エネルギーを熱へ変換し揺れを吸収することができます。

土台

基礎の上に乗ってくる土台は、湿気やシロアリが原因となって腐食している場合がありますので、傷んでいる箇所があれば補強や交換をする必要があります。また、合わせて防腐防蟻(シロアリ)剤などにより、健康的な土台を維持できる対策を実施します。

接合部

地震の際に建物全体は前後左右、上下に強い力が働き住宅が浮き上がる場合があります。住宅が浮き上がることで柱や土台が梁から住宅が離れてしまうと住宅が全壊する可能性もあるため、これらの力を計算したうえで必要な箇所に補強金物で住宅と土台を一体化させる必要があります。

屋根

土葺き瓦など重い屋根の家は、重心が高い位置にできてしまうため家全体のバランスが悪く、地震の揺れで大きく揺れることで倒壊する可能性があります。金属瓦など軽量な屋根材に葺き替えることで重量バランスを整えて地震に強い家とすることができます。一般的に屋根の葺き替えタイミングは築20年目からとなりますので、屋根の葺き替えを検討するタイミングと同時に屋根材を断熱性能が高く軽量なものに交換するようにすると効率的です。

耐震・免震リフォームの価格傾向

主な価格帯:50万円~200万円以上

必要な耐震補強工事については、すべてを実施しては高額になってしまいますので、まずは専門家による耐震診断を実施してもらい、その結果から適切な耐震補強工事が何かを見極めることが大切です。構造に大きく手を入れず最適な耐震補強を実施する場合は多くが100万円以内にて施工できるようです。なお、耐震診断や耐震リフォームについて、多くの自治体で費用の一部を助成してくれますので、まずはお住まいの自治体の窓口にて詳細を確認しましょう。

耐震・免震リフォームの価格と費用を見る

耐震・免震リフォームの事例集

HOME'Sで公開されている耐震・免震リフォームの事例をご紹介。実際の施工価格も公開されていますので参考にしてください。気になる事例があれば、積極的に問い合せてみましょう。成功リフォームの第一歩は、有益な情報を集めることからとなります。

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