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供給数の減少が必然であることは、空き家率が増加していることからも明らかです。

2008年、全国の総住宅数5760万戸に対し、空き家数は約750万戸。つまり、約7.5戸に1戸が空き家でその数は増加傾向にあります。あるデータでは、このまま住宅を供給し続けると、2050年に空き家率が40%を超えるという試算も。新設住宅着工戸数は今後も更に減少していく、これは基本的に適正なことと言えるのです。

一方で、滅失住宅の平均築後年数（平均して何年で壊されたかという年数）を見てみましょう。

欧米に比べるとその短さは歴然です。地震の国だから？木造の文化だから？欧米で築100年の木造住宅が流通している現状や何百年も前に建てられた寺社仏閣が現存しているのを見ると、一概にそうとも言えないのではないでしょうか。滅失住宅の平均築後年数とは、正確に言うと建物の寿命ではなく、築何年で取り壊されたのかというデータです。老朽化の末、朽ち果てたということではありません。
これは、リフォーム投資額と無関係ではないようです。