木造一戸建ての耐震性はどのように見るか?

マンション同様、1981(昭和56)年6月を境に、耐震基準が変わった。それ以前は「旧耐震基準」、それ以降は「新耐震基準」である。新耐震基準であれば、耐震性は問題ないのであろうか?
実は、木造在来工法一戸建ての場合、大きなターニングポイントがもう一つある。2000年(平成12年)6月だ。平成12年6月以降の物件が現行基準となる。新耐震の基準の建物でも、平成12年6月までの建物のについては、現在の基準の耐震性を満たしている可能性が非常に低いのである。平成12年6月以降の物件については、あえて「現行基準」と呼ぶことにする。

マンションの耐震化が困難なものであることについて前編で触れたが、木造一戸建ての場合、所有者が単独であるのがほとんどの為、耐震改修の決断が容易である。ゆえに、一戸建てであれば旧耐震基準の物件であっても、耐震改修を実施すれば良いということになる。
あとはコストの問題。耐震改修工事の平均的なコストは150万円前後。他のリフォームなどとも併せて新築の半分くらい(1000万円程度?)で実施可能なら耐震改修をして住むのも選択肢だ。木造住宅の場合、耐震性に大きな影響を及ぼす項目をピックアップする。

建設基準法の改正による耐震基準の改定建設基準法の改正による耐震基準の改定

① 壁の量

耐震性を考える上で重要なポイントを「柱の太さ」と勘違いしている人が多いが、柱の太さではなく「壁の量」である。壁の量は多ければ多いほど地震に対して抵抗力を持つようになる。壁の量というのは、壁の強さでもある。筋交いや構造用合板などを使って強い壁にすることも非常に重要である。旧耐震基準と新耐震基準の大きな違いは、この壁の量の規定が違うということである。

必要壁量規定の変遷必要壁量規定の変遷

② 壁の配置バランス

新耐震基準の建物だが、平成12年5月以前に建築確認を受けた建物は、以下の2点が考慮されていないことに留意したい。

せっかく壁の量が法律通りに存在していても、その壁の配置バランスが悪いと耐震性を著しく落とす。よくあるのが、南側に大きなリビングがあり(壁が少ない)、北側にキッチン・トイレ・階段・風呂などが集まっている(壁が多い)間取り。これだと、北側は地震に対して強いが南側は弱いので、地震の力を受けた時にねじれてしまい、倒壊する危険性が高くなるのだ。また、出隅の壁をコーナー出窓等にしている住宅があるが、これはとても危険な建物だ。建物の四隅は強い壁であることが必要だ。一見おしゃれな感じではあるが、耐震性は乏しい。大きなリビングや吹き抜けも要注意。

木造軸組みの設置基準木造軸組みの設置基準

③ 接合部の検討

壁の量を増やすために筋交いをたすきで入れるなど強い壁にしても、柱と土台・梁をつなぎとめておく接合部が弱くては、壁の性能は発揮されない。
かつては「釘その他の金物を使って接合」とだけしか記述が無かったため、柱と土台の接合が釘2本止めでも建築基準法違反ではない。しかし、現在はN値計算と言って、全ての接合部で想定される引き抜け力を計算し、それを上回る接合方法で接合しなければならない。その結果、下の図の様なホールダウン金物という接合金物が多用されるようになった。

木造の継手及び仕口の構造方法木造の継手及び仕口の構造方法

自由に壁を取るリフォーム事業者は要注意!

中古住宅購入者の多くはリフォーム工事を実施する。中でも、木造一戸建てのリフォームには、多くの知識と高い技術力が求められる。以上の記事をお読みい頂ければ、自由に壁を取ることなどできないこと、ほとんどの住宅で耐震性向上のリフォームが必要になることがお分かり頂けるだろう。

しかし残念ながら、この耐震診断の知識や技術を持ち合わせていないリフォーム事業者が非常に多い。取ってよい壁なのかどうかということを検証せずして壁を取ってしまうのは非常に危険な行為である。リフォーム事業者の無知がなせる業である。
次回は、リフォーム事業者の選び方について言及したい。

2014年 04月09日 10時01分