太陽光発電のメリットは?

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太陽光発電のメリット

私たちの毎日の生活に電気は欠かせませんが、発電所などで電気をつくるためにはさまざまな環境負荷が伴います。しかし、無尽蔵のエネルギー源である太陽光を使った発電であれば、二酸化炭素や硫黄酸化物、窒素酸化物などを発生させることがなく、たいへんクリーンな点が大きなメリットとなります。太陽光発電に置き換えることによって、二酸化炭素削減効果や原油削減量も大きくなることが期待されています。また、発電に伴う騒音や排出物もないため、一定以上の日射量を確保できる場所であればどんなところでも設置することが可能です。住宅用の場合には屋根に設置されることが大半ですが、直射日光が太陽光パネルで遮られることにより屋根材の寿命が延びるほか、直下の部屋では夏場の室温が2~3度下がるとされ、エアコンの節電にもつながります。また、冬場には屋根材の温度が下がりにくくなることで保温効果も期待できるようです。
太陽光発電システムを導入した後は、自家発電した電気を使い、夜間や、雨天・曇天のときなど発電量が不足する場合にのみ電力会社から電気を購入することになります。そのため、電気料金を大幅に削減できるだけでなく、社会全体の節電にもつながるわけです。夏の電力需要がピークを迎える時間帯には、その効果も大きくなるでしょう。また、家族全員の省エネに対する意識が高くなることで、さらなる電気料金の節約を実現できるといったメリットも指摘されています。オール電化住宅の場合には通常、深夜の単価が安く日中の単価が高い電気契約となっていますから、昼間は太陽光発電の電気を使うことで、電気料金の節約効果が高まるでしょう。また、日中に限られますが災害時や停電時に電気を使うことができるのも一つのメリットです。

太陽光発電のデメリットは?

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太陽光発電のデメリット

太陽光発電システムを導入するときには、まだ機器の価格が高いことを考えなければなりません。導入を促進するため国や自治体による補助金制度が用意されているほか、余った電力を電力会社が買い取る仕組みもあります。しかし、これらを活用しても初期投資費用を回収するのには10年から20年程度の期間がかかるものとされています。もちろん、太陽光発電パネルの設置条件や日照条件などによっても大きく変わってくるでしょう。また、日中の電気使用量が少ない家庭なら売電量は多くなりますが、高齢者が同居していたりペットを飼っていたりして、日中は常にエアコンを使っているような家庭では、売電による初期投資費用の回収ができない場合もあります。電力が余るほど発電できない小容量のシステムの場合も同様です。
太陽光発電は、当然ながら夜間には発電ができませんが、昼間でも天候の状態によって発電量は大きく変動します。また、日当たりのよい南面の屋根は発電効率が高くなるものの、東面や西面の屋根は効率が落ち、北面の屋根は設置ができないことになります。家の配置や屋根の向きなどによって太陽光パネルの設置に適さない場合があることも考えなければなりません。海岸が近く塩害がある場所も内部の配線やシステムの設置用金属等が錆びやすく、事故につながりやすいため太陽光発電は不向きです。
既存住宅に太陽光発電システムを導入するときには、事前にしっかりと現地調査をしてもらうとともに、施工経験の豊富な業者に依頼をすることも大切です。屋根に穴をあけてパネルなどを固定するため、工事がずさんだと雨漏りなどのトラブルが発生することになりかねません。建物の新築時に太陽光発電システムを導入すれば、メーカーの設置基準に合わせて工事ができるほか、配線を隠してすっきりとさせたり、導入費用を住宅ローンに組み込んだりといった対応も可能となります。

太陽光発電の動向

原子力発電所の事故を受けてエネルギー問題は大きな社会的関心を集めていますが、電力不足を解決するために家庭でできる対策として、太陽光発電が注目されています。一般家庭に太陽光発電システムが導入され始めたのは1994年のことですが、その後の普及のペースは遅く、10年後の2004年時点でも累計で20万件あまりの設置件数にとどまっていました。しかし、普及スピードは年々高まり、震災後はさらにそれが加速しているようです。2012年4月に設置件数の累計が100万件を突破(JPEA:一般社団法人 太陽光発電協会調べ)しましたが、その要因として国や自治体による補助金制度のほか、2009年に新たな余剰電力買取制度が導入(2012年7月に固定価格買取制度へ変更)されたことが挙げられるでしょう。2013年3月末時点の普及率は全国平均で4.6%となっていますが、都道府県別では佐賀県が9.0%、熊本県が8.0%、宮崎県が7.9%など、九州エリアはいずれも全国平均を上回っています。一方で、秋田県は1.1%、青森県は1.2%、北海道は1.3%など、北日本や日本海側の日照条件に制約があるエリアは相対的に低い普及率です。首都圏では東京都と神奈川県が3.6%、埼玉県が4.5%、千葉県が3.9%でした(普及率の数値はいずれも経済産業省中国経済産業局のまとめによる)。
最近では住宅メーカーが太陽光発電を積極的に採用しています。注文住宅を建てようとするとき、住宅メーカーがまず初めに太陽光発電付きのプランを提案してくるケースも少なくありません。一部の家電量販店も太陽光発電設備の販売に乗り出し、普及はますます進んでいくことでしょう。しかし、メーカーや製品による性能の違いをしっかりと見極めるのと同時に、自分たちの生活スタイルに合っているのかどうかをよく考えることも必要です。今後は普及が進み、初期導入コストも下がっていくでしょうが、それに合わせて固定価格買取制度による買取単価(導入時点の価格を10年間固定)も引き下げられます。ちなみに、2012年度は1kWhあたり42円だった余剰電力の買取単価が、2013年度は38円(10kW未満の場合)となっています。また、国や自治体による補助金制度の内容が見直されることもあるでしょう。太陽光発電システムを導入しようとするときには、最新の情報をチェックすることも欠かせません。

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