オール電化住宅のメリットは?

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オール電化住宅のメリット

オール電化住宅は、調理、給湯、暖房など熱源を必要とする家庭内の機器をすべて電気でまかなうものです。室内でガスや石油を使わないため、安全でクリーンな点が大きなメリットとされています。ガス漏れをしたり、ガスの不完全燃焼などによって一酸化炭素が発生したりする危険性がなく、高気密化、高断熱化された現代の住宅に向いているともいえるでしょう。

室内の二酸化炭素濃度が高まる心配もありません。火災のリスクが低いため、火災保険が割安になったり住宅ローンの金利優遇が受けられたりする場合もあります。キッチンのレイアウトに制約が少なく、間取りの自由度が高まるといったメリットもあるでしょう。大規模災害のときには、ガスに比べて電力のほうが早く復旧できる点や、停電時や断水時でも貯湯タンク内の水が使えるといった点もメリットに挙げられます。ただし、衛生面の問題があるため貯湯タンクの水をそのまま飲用することはできません。

オール電化住宅では、ガス給湯器のように瞬時にお湯をつくることができないため、一定量の熱湯を貯め、それを適温に薄めながら使うことになります。最近ではヒートポンプ式の給湯システムである「エコキュート」が多く使われますが、エコキュートも従来型の電気温水器も、主に深夜電力によってお湯を沸かすことが前提となっています。そのため時間帯別電灯契約など、深夜に安く昼間に高いオール電化用の電気契約が採用されます。したがって、昼間にあまり電力を消費しない家庭であれば、光熱費を大きく削減できるメリットが生まれるでしょう。ところが、昼間の電力消費量が多かったり、お湯を多量に使って湯切れを起こし昼間の割高な電力でお湯を沸かさなければならなかったりすれば、逆に光熱費が高くなることも考えられます。光熱費を削減できるかどうかは、毎日の生活スタイルによる面も大きいでしょう。

オール電化住宅のデメリットは?

オール電化住宅では最低限、IHクッキングヒーター、エコキュートまたは電気温水器、貯湯タンクを設置することになります。これらの導入コストはガスコンロやガス給湯器を設置するよりも高く、貯湯タンクの設置スペースもかなり大きなものになります。また、すべてを電気に頼るため、停電のときには何もできないことになりかねません。社会情勢の変化で電気料金が高騰したとき、あるいは電力需給がひっ迫しているときでも、ガスの併用によるリスク分散はできないことになります。さらに、エコキュートなどが深夜から早朝にかけて稼働するため、その作動音で睡眠が妨げられたり近隣とトラブルになったりするケースもあるようです。機器を選ぶときには静音性などにも注意が必要です。

IHクッキングヒーターは表面がフラットで、調理後の清掃がしやすいといった大きなメリットがあるものの、対応する調理器具は主にホーロー・鉄・ステンレスに限られます。銅やアルミニウムに対応できるかどうかは製品の機能によって分かれるでしょう。IHクッキングヒーターへ対応できるように特殊な加工がされた「電磁調理器用の土鍋」はありますが、従来型の土鍋や中華鍋は使うことができません。また、明確ではないものの電磁波がペースメーカーに影響を及ぼすという見方もあるため、疾患を持つ人は一定の配慮が欠かせません。

オール電化として建てた住宅を、後にガスを併用する「ウィズガス住宅」へリフォームすることは困難で、オール電化マンションであればガスへの変更は不可能です。日中に家にいることが多く、夏季や冬季の昼間に冷暖房をフル稼働させるような生活スタイルであれば、そもそもオール電化を選ぶべきではないでしょう。

オール電化住宅でも火災には注意が必要

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オール電化住宅のデメリット

オール電化住宅で使用されるIHクッキングヒーターは炎を発生しないため、衣類に引火するなどの事故は起こりません。しかし、熱せられた調理器具などに可燃物が触れれば発火するおそれがありますし、やけどの危険性もあります。IHクッキングヒーターの近くに金属類を置けば、異常加熱することもあるでしょう。天ぷら油などの温度が上がり過ぎればIHクッキングヒーターでも火災の原因となることはありますから、「オール電化住宅なら安全だ」という安易な思い込みは禁物です。

オール電化住宅の動向

2000年代に入ってから普及が始まったオール電化住宅ですが、現在は累計で500万戸を超え、普及率は約10%という推計もあるようです。しかし、不動産経済研究所が調べた首都圏新築マンションにおけるオール電化のシェアは、2008年の19.5%がピークで、2009年には12.2%まで落ち込んでいます。これは建設コストの上昇などに伴い、住宅設備のコストダウンを図るために初期導入コストの高いオール電化の採用を見送ったことが背景だとされています。一戸建て住宅でも同様の傾向はあったでしょう。そんな中で2011年に東日本大震災が発生し、原発事故とその後の電力不安から電力各社はオール電化の新規営業を控えている状況です。

オール電化の普及はペースダウンしているものの、新築一戸建てやリフォーム分野でユーザーから要望が出されるケースも多く、今後も一定の水準で採用されていくことが見込まれています。マンションよりも一戸建て分野での普及率が高く、「北陸地方では全住宅の4戸に1戸がオール電化になっている」(株式会社富士経済調べ)との調査結果もあるようです。今後は、オール電化設備だけの住宅ではなく、太陽光発電やガスを使ったエネファームなどによる創エネ住宅、家庭用蓄電池、HEMSを中心にしたスマートハウスなどと、オール電化とを組み合わせた住宅が普及していくものと考えられています。

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